金価格、トランプ氏のイラン和平示唆を受け4,500ドルを回復　市場は急落の収束を見極める展開

3月21日に終了した週、金相場は10%超も急落し、1983年3月以来で最大の週足下落率を記録した。月曜日には一時8%も暴落し、年初来の上げ幅をすべて打ち消した。1月に記録した史上最高値の5,595ドルから、金は約20%下落している。

しかし、これは金の投資価値が失われたことを意味するものではない。アナリストは、今回の下落の主な要因は、金の安全資産としてのロジックに根本的な変化が生じたからではなく、市場における流動性確保に向けたパニック売りであると指摘している。

米イラン紛争の勃発後に起きた金の売り浴びせは、主に2つの要因によって引き起こされた。戦争が株式・債券市場を揺るがす中、投資家は激しいボラティリティの中で株式や債券投資の追証（マージンコール）に対応するため、金を売却することを選択した。同時に、戦争が押し上げたのは原油価格であり、それによってインフレ圧力を煽り、利下げ期待を後退させた。これにより債券の魅力が高まった一方で、利息を生まない資産である金の魅力は急低下し、金価格をさらに押し下げた。Vanda Researchのデータによると、紛争勃発以来、世界の金ETFからは累計約108億ドルの資金が流出している。

Gavekal Researchのチャールズ・ゲイブ氏とルイ＝ヴァンサン・ゲイブ氏は、別の要因を指摘した。紛争前から金は大幅な買われ過ぎの状態にあり、買われ過ぎた資産は市場の混乱時に真っ先に打撃を受けることが多いということだ。ワールド・ゴールド・カウンシル（WGC）によると、1月の世界の金ETFへの月間流入額は約190億ドルと過去最高を記録し、総保有量は120トン増の4,145トンと、こちらも過去最高となった。同評議会の市場戦略責任者であるジョン・リード氏は、昨年以降、金市場における投機筋の影響力が高まっていることが、価格のボラティリティを大幅に増大させていると述べた。

紛争が継続しているものの、一部のアナリストは金価格が上昇を再開する可能性があると考えている。BMOのアナリストは、市場のリスクアペタイトが回復すれば、金は紛争勃発後の下落分の大部分を取り戻すと予想されると指摘した。

BullionVaultのアッシュ氏は、過去のデータを引用し、2008年の金融危機時に金は当初下落したものの、市場が金融危機に対する完璧なヘッジ資産と見なしたことで、その後強力に反発したと指摘した。さらに、第1次および第2次石油危機の間、金価格はそれぞれ79％と291％急騰したが、その過程で大幅なボラティリティも経験した。

現在、金の安全資産としてのロジックは変わっていない。足元で金価格は下落圧力にさらされているが、一部のストラテジストは、金の核心的な価格形成ロジックが維持されているだけでなく、紛争の進展によって実際には強化されていると考えている。

ロシア・ウクライナ紛争の勃発を受け、脱ドル化の動きが強まり、ドルの信頼性低下が加速している。中央銀行や政府系ファンドは準備資産の分散化を加速させており、金は主要な戦略的投資対象となっている。

アナリストらは、現在の原油価格の回復はペトロダラー体制の信頼性が表面上修復されたことによるものに過ぎず、一時的なドル高を招いていると指摘している。これが安全資産としてのドルと金の競合を引き起こし、金価格の重石となっている。しかし、イランがホルムズ海峡を長期的に支配し続ければ、ドル建ての原油取引が寸断され、ドルの信用リスク拡大とともに金の新たな上昇サイクルが始まるだろう。

さらに、金価格は連邦準備理事会（FRB）の金利政策の影響を受けるが、これは注視すべき最も重要な要因の一つである。もし次期議長候補のウォルシュ氏率いるFRBが流動性懸念から量的緩和を余儀なくされれば、ドルの信頼性の亀裂はより急速に拡大し、金の上昇基調を強める可能性がある。

金の流動性不足の局面が終了し、インフレヘッジやドルの信用リスクに対する防衛策としての役割が主導的になれば、金の上昇サイクルが再始動するだろう。

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