JPモルガン、ホルムズ海峡封鎖により25日以内に石油供給停止のリスクと警告。米イラン紛争は世界の原油価格にどう影響するか？

TradingKey — 2月28日夜、すべての船舶のホルムズ海峡通航を禁止するとの発表を受け、JPMorgan（JPM）は、ホルムズ海峡が完全に封鎖された場合、中東産油国の陸上および洋上の合計備蓄能力では、滞留した生産量の約25日分しか吸収できないと警告した。

JPMorganは、封鎖が長期化すれば、備蓄のボトルネックにより強制的な生産停止に追い込まれ、原油供給の物理的な遮断を招くと述べた。

現在、ホルムズ海峡は公式には封鎖されていないものの、タンカーの往来は事実上停止している。同海峡は世界の原油輸送における極めて重要なチョークポイントであり、通常、世界の1日の原油および液化天然ガス（LNG）の約5分の1がここを通過する。

石油生産の維持はわずか25日間

湾岸産油7カ国（サウジアラビア、UAE、イラク、クウェート、カタール、オマーン、イラン）の備蓄能力を算出した結果、JPMorganは、これら諸国の陸上原油備蓄能力は約3億4300万バレルで、滞留した生産量の約22日分に相当すると推計している。さらに、湾岸地域の約60隻の空タンカーに合計約5000万バレルを貯蔵することが可能だ。

JPMorganは、海峡が完全に封鎖されたシナリオでは、中東の産油国が通常の生産を維持できるのは最大25日間であると予測している。封鎖が25日を超えると、原油備蓄が飽和状態に達し、産油国は減産や完全な生産停止を余儀なくされる。

米・イラン対立の行方は？

2月28日、米軍とイスラエル軍はイランに対して大規模な攻撃を開始し、緊張は高まり続けている。この衝突は最終的にどこへ向かうのか。

トランプ氏は、中東および世界の平和という目標を達成するため、爆撃を容赦なく継続すると率直に述べた。イランの最高指導者ハメネイ師が殺害されたものの、外交問題評議会（CFR）のシニアフェロー、リンダ・ロビンソン氏は、ハメネイ師の排除は体制転換（レジーム・チェンジ）と同義ではないと指摘する。革命防衛隊そのものが体制であり、空爆のみで体制転換を実現できる可能性は極めて低い。

ロビンソン氏は、トランプ氏が目標を縮小するか、あるいは長期的な軍事介入のリスクに直面するかのどちらかになると予測している。欧州外交評議会（ECFR）のシニア政策フェロー、エリー・ゲランマイエ氏も、これが米国にとって中東における新たな泥沼の戦争の始まりとなる可能性があると述べた。

米・イラン対立が長期的な闘争へと発展すれば、地政学的リスクと原油供給遮断という二重の要因により、原油価格は高値圏で乱高下を続ける可能性がある。

MST Marqueeのシニアエネルギーアナリスト、ソール・カボニック氏は、ホルムズ海峡を通過する石油やLNG輸送の大部分が長期間寸断されれば、1970年代のアラブ石油禁輸措置やイラン革命による2度の石油ショックの3倍以上の影響を及ぼすと指摘した。原油価格は過去最高値を更新する可能性があり、世界的な天然ガス不足は深刻化するだろう。

こうした状況下で、Citigroup（C）は、ブレント原油の短期価格予測を85ドルに引き上げた。地域の石油・ガスインフラが攻撃対象となった場合、価格は120ドルまで急騰する可能性があるとしている。

しかし、交渉が再開されれば、米・イラン対立の先行きは楽観に転じる可能性もある。トランプ氏は3月1日、イラン暫定指導部との会談に合意したことを明らかにした。最終的に合意に達し地政学的リスクが後退すれば、原油価格は世界的な供給の力強い伸びと需要の低迷を背景に、ファンダメンタルズに基づいた水準に戻るだろう。