
[ 12月8日 ロイター] - ヤーデニ・リサーチは、"マグニフィセント7 "の "オーバーウェイト "をやめ、15年にわたる米国ハイテク株への強気スタンスに終止符を打った。
ウォール街のベテラン、エド・ヤルデニが設立したこの調査会社は、12月7日付のメモによると、現在はこの7銘柄を「アンダーウェイト」、S&P500指数の残り493銘柄を「オーバーウェイト」することを推奨している。
ヤーデニは、"マグニフィセント7 "が享受している豊かな利益率を狙うライバルが増え、S&P500の残りの銘柄の生産性と収益性が上昇すると予想している。
「事実上、あらゆる企業がテクノロジー企業へと進化している、というのが我々の見方だ」とヤルデニ氏。
マグニフィセント7とは、ハイテク大手のエヌビディアNVDA.O、マイクロソフトMSFT.O、アップルAAPL.Oを含む米国最大手株のグループを指す。このグループはここ数年の市場の上昇の大部分を支えてきた。
S&P500.SPXのポートフォリオを構築する際、ヤルデニ氏は情報技術.SPLRCTと通信サービス.SPLRCLセクターを「マーケット・ウェイト」で維持し、金融.SPSY、工業.SPLRCI、ヘルスケア.SPXHCを「オーバーウェイト」にすることを推奨している。
格下げされた2つのセクターに対する長年の強気スタンスは、その先行収益が高騰を続けていることから正当化されたものだが、集中度が急上昇していることからリスクは高まっている、と同社は述べている。
LSEGがまとめたデータによると、金曜日の終値時点で、情報技術(IT)と通信サービスは合わせてS&P500のウェイトの約50%を占めている。LSEGのデータによれば、このウェイトは2000年以降で最も高い。
40年以上前に「債券自警団」という言葉を生み出したエド・ヤルデニは、セルサイド・コンサルティング会社の社長兼チーフ・インベストメント・ストラテジストを務めている。