〔焦点〕米食品大手、肥満薬普及で戦略転換　原材料見直しや小型化も

Sriparna Roy　Juveria Tabassum

[１８日 ロイター] - 米ペプシコPEP.Oや米コカ・コーラKO.Nなどの食品・飲食大手は今年、原材料の見直しとパッケージの小型化に注力している。食欲抑制効果のある「ＧＬＰ―１受容体作動薬」を利用して減量に励む人が増えているためだ。

これまで静観していた企業も、ＧＬＰ―１の普及は今後も定着すると考えるようになった。ＬＳＥＧのデータによると、今年これまでにヘルスケア業界以外の約３６社が、決算発表時の電話会議でＧＬＰ―１薬や減量に言及した。１年前の１４社、２年前のわずか５社から急増している。

ＥＹパーセノンの推計によると、ＧＬＰ―１薬の服用に伴う食習慣の変化により、今後１０年間でスナック菓子の売り上げは最大１２０億ドル失われる可能性がある。ＰｗＣの分析では、主に糖尿病や肥満症に処方されるＧＬＰ―１薬の普及率は、昨年１２月までの１年間で２倍以上に跳ね上がった。現在、米国の世帯の約２０％に、少なくとも１人の利用者がいる。

マグナム・アイスクリームのピーター・ター・クルベ最高経営責任者（ＣＥＯ）は、ＧＬＰ―１の利用者が嗜好品の摂取をやめるわけではないが「無意識のダラダラ食いやドカ食いは劇的に減少している」と言う。

コカ・コーラの次期ＣＥＯは先週のアナリスト向け決算電話会議で、より迅速な商品刷新を促すと表明。クラフト・ハインツKHC.Oの新ＣＥＯは、計画していた会社分割を撤回し、代わりにハム事業などの再生に今年６億ドルを投じると発表した。

＜需要が一変＞

ＬＳＥＧのデータによると、大半の大手食品企業は今年、設備投資を増やす見通しで、特に米ゼネラル・ミルズGIS.Nは前年比で最大２３％もの急増が予想されている。

ペプシコはスナック菓子を刷新するために「シンプリーＮＫＤ」という新たな商品ラインを始動し、主力ブランドの「ゲータレード」などで合成着色料の使用をやめるリブランディングを進めている。

ラモン・ラグアルタＣＥＯは１８日のイベントで、米国向けブランド２種類に「ミニミール（少量版）」を試験導入すると発表した。ＣＥＯは今月の決算電話会議でＧＬＰ―１について「脅威もあるが、それを上回るチャンスをもたらすだろう」と述べている。

コカ・コーラは昨年末、需要が急増しているタンパク質強化ミルク「フェアライフ」の増産に踏み切った。ゼネラル・ミルズは２０２４年１２月、シリアル「チェリオス」の高タンパク質版を投入した。

ゼネラル・ミルズのジェフリー・ハーメニングＣＥＯは１７日のイベントで「ＧＬＰ―１その他の肥満症治療薬は、食品と栄養のあり方に永続的な影響を与えると予想している。消費者は、より少量で、タンパク質や食物繊維を中心とした栄養密度の高い食品に向かうだろう」と語った。

＜研究開発に全力投資＞

事業再生支援などを手掛けるポーテッジ・ポイント・パートナーズのマネジング・ディレクター、ピーター・マンガン氏は「このトレンドに対して研究開発費を投じて商品設計をしていない企業は存在しない」と言う。

中小企業も事業機会に目をつけている。家庭向けに食品セットを毎日提供する非公開企業スナップ・キッチンのミッチェル・ライシュＣＥＯは、高食物繊維、低脂肪、高タンパク質で、満腹感を促進する成分を含むメニューの拡充に投資したと説明。「ＧＬＰ―１という好機によって、我々の焦点はより絞られ、製品開発計画が加速した」と語った。

ＰｗＣが消費者調査企業ニューメレーターのデータを分析したところ、ＧＬＰ―１薬利用者のカロリー摂取は平均４０％も減っていることが分かった。デザート消費は８４％、アルコール消費は３３％、それぞれ減少した半面、生鮮食品の摂取量は７０％超も増加した。食品購入は家族で４―６％、単身世帯では最大９％の減少が記録されている。

ＰｗＣの米消費者市場責任者、アリ・ファーマン氏は「こうした生理学的変化がもたらす波及効果は、まだ表面化し始めたばかりだ」と語った。