エネルギーの嵐が突如として沈静化。原油価格は27%急落して調整局面入り、米国の「強力な冷え込み」が連鎖反応を誘発。

TradingKey - 米国、日本、G7などが原油価格を強制的に引き下げる措置を講じたことで、原油価格は最大27%の下落を記録した。

3月10日（GMT+8）、激しいエネルギー市場の混乱は突如として収束し、原油価格は大幅な調整局面を迎えた。なかでもWTI原油（ USOIL ) は最大27%の下落を記録し、一時1バレル＝80ドルの節目を割り込んだ。現在、原油価格は85ドルまで反発しており、下落率は22%に縮小、もみ合いの調整局面に入っている。

WTI原油価格チャート、出所：TradingView

昨日、中東情勢の緊迫化を受けて国際原油価格は急騰し、WTI原油は112ドル近辺まで上昇した。原油価格の暴騰に直面し、米国をはじめとする国々や機関は、価格抑制のための強制的な沈静化措置を講じた。

まず、米国はイランとの紛争が実質的に終結したことを示唆し、石油関連の制裁を解除する方針を示した。トランプ米大統領は電話インタビューで、「戦争は事実上、ほぼ終わったと考えている。彼ら（イラン）には海軍も通信システムも空軍もない」と述べた。さらにトランプ氏は記者会見において、「米国は十分な石油供給を確保し価格を引き下げるため、石油関連の制裁の一部を一時的に解除する」と表明した。

加えて、日本は今週月曜日、石油備蓄機関に対して放出の準備を要請したと発表した。G7も緊急会合を開催し、3億〜4億バレルの石油備蓄について「いつでも放出できる準備がある」と表明した。同時に、ユーログループのピエラカキス議長は、「戦略的石油備蓄の動員を含め、必要な措置を講じる用意がある」と述べた。