[6日 ロイター] - 米ウェルズ・ファーゴ・インベストメント・インスティテュート(WFII)は、S&P500種エネルギー指数.SPNYの格付けを「弱含み」に引き下げたとレポートで発表した。コモディティー分野のエネルギーセクターの格付けも「中立」から「弱含み」へ下げ、原油価格が1バレル当たり100ドル弱まで上昇している現状では下落リスクが優勢だと指摘した。
米国とイスラエルによるイラン攻撃に端を発した中東紛争が続いているものの、原油価格高騰が続くかどうかは限定的だとの見方を示した。北海ブレント原油の2026年末の目標価格は1バレル当たり75―85ドルとし、従来予測の1バレル65―75ドルから引き上げた。
S&P500種エネルギー指数はイラン攻撃後に6%超も上昇し、S&P500種の主要11セクターの中で最高のパフォーマンスを記録している。
WFIIのストラテジストらは「2026年に入ってから予想外の寒波が襲ったことや、戦争を受けて原油価格が上昇したことなどを背景に、セクターのパフォーマンスは著しく改善した。しかし、私たちの基本シナリオは戦争の期間が限定的というもので、これによって世界的なエネルギー供給が回復し、価格が再び下落すると予想している」と言及した。
また、WFIIはエネルギーセクターの最近の好調なパフォーマンスを受けて利益を確定し、運用資金を工業用金属や貴金属へ振り向けるチャンスが到来していると捉えた。
中東紛争を受けてイラク、サウジアラビア、カタール、クウェート、アラブ首長国連邦(UAE)からの原油および石油製品を輸送するホルムズ海峡は長期にわたって実質的に封鎖され、世界的なエネルギー価格の急騰と供給の混乱が長期化することへの懸念が強まっている。