[ 3月13日 ロイター] - イランによる中東のエネルギー・インフラや石油タンカーへの攻撃により、経済がスタグフレーションに陥るリスクが高まったため、米国株式ファンドは3月11日まで2週連続で売り圧力にさらされた。
LSEGリッパーのデータによると、投資家はこの週、77億7000万ドル相当の米国株ファンドを売却し、前週の約219億1000万ドル相当の売却に上乗せした。
世界の石油市場は、湾岸や狭いホルムズ海峡の海運が停止に近い状態になるなど、トレーダーが史上最大の石油供給障害((link))と表現した事態に対処している。
株式の大型株、中型株、小型株ファンドはそれぞれ209.8億ドル、4.05億ドル、800万ドルの資金流出を記録したが、マルチキャップセクターには93.2億ドルの資金流入があった。
投資家は44.8億ドル相当のグロース・ファンドを手放したが、29.1億ドルのバリュー・ファンドを5週連続で購入した。
債券ファンドは10週連続で人気を維持し、約82.1億ドルの資金が流入した。
中短期の政府・国庫ファンドには約40億5,000万ドルの資金が流入し、12月24日以来1週間で最大の資金流入額となった。短中期投資適格ファンドと地方債ファンドもそれぞれ27.7億ドルと6.14億ドルの純購入を集めた。
米国のマネー・マーケット・ファンドは約15億ドルの純資金流入となり、投資家は最近の買い越しペースを4週目も拡大させた。