[27日 ロイター] - 世界の株式ファンドには3月25日までの週に、約2カ月半ぶりの大幅な資金流入があった。トランプ米大統領がイランのエネルギーインフラへの攻撃を延期し、緊張緩和への期待が高まったことで、原油ショックへの懸念が和らいだ。
LSEGリッパーのデータによると、世界の株式ファンドには377億7000万ドルの純流入があった。2週間連続の売り越しの後、2月18日以来の週間ベースで最大となった。
米国株ファンドには372億4000万ドルが純流入。3週間続いた資金流出が止まった。アジア株ファンドにも52億3000万ドルが流入した一方、欧州株ファンドは75億2000万ドルの流出となった。
ただ、世界株式は26日、イランが米国との協議を否定したことを受けて約1.6%下落し、中東で約1カ月続く戦争の早期停戦期待に対する疑念が強まった。
UBSグローバル・ウエルス・マネジメントのマーク・ハーフェレ最高投資責任者は、ホルムズ海峡を通じたエネルギー供給の早期回復への期待には慎重であるべきだと指摘。ただし、基本シナリオでは経済への大きく持続的な影響は見込んでいないとした。
その上で「分散の効いたポートフォリオを持つ長期投資家は投資を継続すべきだ」と述べた。
債券ファンドへの資金流入は減速し、世界の債券ファンドへの流入は25億3000万ドルと約3カ月ぶりの低水準となった。
ハイイールド債ファンドとユーロ建て債ファンドはそれぞれ47億5000万ドル、21億1000万ドルの資金流出となった一方、短期債ファンドには過去最大の111億ドルが流入した。
マネーマーケットファンド(MMF)からは647億8000万ドルが流出し、8週間続いた資金流入が途切れた。
金や貴金属の商品ファンドからは31億4000万ドルが流出。資金流出は4週目となった。
新興国ファンドは3週連続で売り圧力に見舞われた。株式ファンドから27億8000万ドル、債券ファンドから17億3000万ドルがそれぞれ流出した。