First Watchの2026年度第2四半期決算：売上高15.2%増

First Watch（NASDAQ: FWRG）は2026年度第2四半期の売上高が3億5,470万ドルとなり、前年同期の3億790万ドルから15.2%増加したと発表した。希薄化後EPSは0.03ドルから0.04ドルに上昇した。四半期の来店客数は0.4%減少したものの、既存店売上高は3.4%増加し、経営陣は6月に来店客数がプラスへ転じたと述べた。店舗レベルの収益性は小幅に改善した一方、連結営業利益率と調整後EBITDAマージンは低下した。

主要決算データ

今回の決算は2026年6月28日終了の13週間を対象とし、8月4日に発表された。システム全体の売上高は14.7%増加し、調整後EBITDAは13.5%増の3,450万ドルとなった。

純利益は約11%増加したが、増収率を下回った。調整後EBITDAマージンは20ベーシスポイント低下した。これは、First Watchが売上高と店舗レベルの利益を拡大した一方、連結ベースでは同程度のマージン拡大効果を得られなかったことを示している。

*店舗レベル営業利益および調整後EBITDAは非GAAP指標。

事業・店舗動向

レストラン売上高は3億510万ドルから3億5,150万ドルへ増加し、フランチャイズ収入は290万ドルから320万ドルへ増加した。システム全体の売上高には、First Watchが売上高として認識しないフランチャイズ店舗の売上高も含まれる。

First Watchは当四半期に15州でシステム全体として18店舗を出店した。期末時点の店舗数は665店で、直営店586店、フランチャイズ店79店で構成される。また、閉鎖予定の1店も明らかにした。

既存店の実績は、見出し上の売上高成長率よりも強弱が入り混じる内容だった。既存店売上高は3.4%増加したが、四半期の来店客数は0.4%減少した。売上高と来店客数の差である3.8ポイントについて、リリースでは価格要因とミックス要因の内訳は示されなかった。CEOのChris Tomassoは、来店客数が前期比で改善し、6月にプラスへ転じたと述べた。

店舗レベルの改善は連結マージンに十分反映されず

店舗レベル営業利益率は20ベーシスポイント上昇して18.8%となり、店舗レベルの採算性は小幅に改善した。ただし、その下の段階では営業利益率が2.3%へ低下し、調整後EBITDAマージンも9.7%へ低下した。

一般管理費は3,320万ドルから3,870万ドルへ増加し、減価償却費は1,810万ドルから2,180万ドルへ増加した。いずれも売上高を上回る伸びとなり、連結ベースのマージン拡大を抑制した。支払利息も400万ドルから490万ドルへ増加し、税引前利益が360万ドルから340万ドルへ減少する一因となった。

法人税費用が150万ドルから100万ドルへ減少したため、純利益はなお増加した。GAAPベースの純利益率は0.7%で、前年同期から横ばいだった。

2026年度の業績見通し

First Watchは第2四半期の実績と足元の動向を踏まえ、2026年12月27日終了の52週間の2026年度に関する見通しを更新した。リリースには従来の見通しレンジが示されていないため、提供情報からは修正の方向性と規模を判断できない。

店舗数の目標は、計画中の直営店2店の閉鎖前で、直営新規出店53～54店とフランチャイズ新規出店9～10店で構成される。

最近のインサイダー取引

提供された過去6カ月の集計では、16件・677,933株が購入、14件・107,966株が売却に分類され、純購入は569,967株となった。ただし、直近10件の報告取引のうち9件は、提供データで株数が開示されていない価格ゼロの株式報酬だった。このため、集計を市場での買い付けの証拠と解釈すべきではない。

投資家が注視すべきリスク

• 既存店の来店客数は引き続き重要な試金石となる。 6月にプラスへ転じたものの、四半期全体の来店客数はなお0.4%減だった。この改善が継続しなければ、既存店売上高は来店客数よりも平均支出への依存度が高い状態にとどまる可能性がある。
• 連結マージンは依然として低水準にとどまる。 営業利益率は2.3%であり、一般管理費、減価償却費、支払利息はいずれも売上高を上回るペースで増加した。これらのコストが引き続き増加すれば、店舗レベルの改善を相殺する可能性がある。
• 出店拡大には相応の実行力と資本が必要となる。 First Watchは2026年度にシステム全体で純新規60～62店の出店と、1億4,500万～1億5,000万ドルの設備投資を計画している。新規店の実績と支出規律が、財務結果にとって重要になる。

まとめ

First Watchの2026年度第2四半期の売上高成長には、継続的な店舗拡大と既存店売上高のプラスがともに反映された。6月に来店客数がプラスへ戻ったことは、四半期終盤の前向きな材料となった。店舗レベルのマージンはわずかに改善したが、企業コスト、減価償却費、支払利息の増加により、より広範なマージン拡大は妨げられた。注目点は、来店客数のプラスが持続するか、連結費用で営業レバレッジが生じ始めるか、資本集約的な出店計画をどの程度効果的に実行できるかである。