米イラン緊張が継続、ブレント原油は6週間ぶりに1バレル95ドルを突破

フィリピンで開催された東南アジア諸国連合（ASEAN）外相会議において、マルコ・ルビオ米国務長官は、米国は引き続き外交手段を最優先する姿勢を強調した。その一方で、イランが海峡の安全保障に関するこれまでの合意に違反していると非難し、テヘランに有意義な交渉を行う意向がないのであれば、米国は自国および同盟国の利益を守るために必要な措置を講じると警告した。

一方、トランプ米大統領の最新の発言により、世間の関心はホルムズ海峡から再びイランの核問題へと引き戻された。

トランプ大統領は、米国がイランの核施設における最新の動向を注視していると述べた。もしイランが関連する核施設の建設を再開すれば、米国は躊躇なく攻撃に踏み切るとし、いわゆる「クーヘ・コラング・ギャズ」地下核施設だけでなく、イランの核開発計画を支え得るあらゆる標的も攻撃対象になるとした。

これに対し、イラン側も迅速に反応した。イラン国軍のハタム・アル・アンビヤ中央司令部は、米国のイラン核施設に対するいかなる攻撃も、地域紛争のさらなる激化とみなされ、より大規模な軍事反撃を招く可能性があると言明した。双方の非難の応酬が激化する中、中東情勢のさらなる悪化に対する市場の懸念は高まり続けている。

トランプ大統領が言及した「クーヘ・コラング・ギャズ」施設は、テヘランの南約220キロメートルに位置し、ナタンズのウラン濃縮施設からわずか2キロメートルほどしか離れていない。ナタンズは過去の数回にわたる地域紛争の中で2度攻撃を受けており、「クーヘ・コラング・ギャズ」施設の建設はナタンズが被害を受けた後に開始された。

公開されている情報によると、同プロジェクトの建設は2020年に始まった。イランは、山岳地帯の自然の障壁を利用して、新型遠心分離機の製造や配備を行うための、より安全な核施設を建設することを目指している。

米シンクタンクの科学国際安全保障研究所（ISIS）の分析によると、同施設は地下100メートル以上の深さに埋設されており、複数の出入り口を備え、多層構造を採用している可能性がある。その防護能力は通常の地下施設をはるかに陸駕しており、イランの核開発計画において極めて重要な構成要素となっている。

トランプ大統領がこの施設を公に名指ししたことで、イランの核問題が地域的な緊張をエスカレートさせる新たな火種に再びなりかねないとの懸念が外部で高まっている。

アナリストらは、米イラン交渉で実質的な進展が長期にわたり見られないことを背景に、市場の取引ロジックが再び供給リスクやインフレ期待に回帰しているとみている。

ドイツ銀行のアナリスト、ジム・リード氏は、ブレント原油先物が1カ月超ぶりに1バレル＝90ドルを回復し、一時92ドルを上回ったことについて、市場が中東の地政学的リスクプレミアムを再評価していることを反映していると指摘した。

一方で、米軍による軍事作戦の継続的な拡大も、短期的には原油価格が反落しにくい状況をつくり出しており、世界的なインフレ再燃やスタグフレーションリスクに対する投資家の懸念が高まっている。

しかし、イランが示す緊張緩和のシグナルは依然として限定的である。イラン内務省の報道官は、双方が正式な交渉を開始していないものの、非公式なチャネルを通じた意思疎通は引き続き可能であると述べた。これは、外交の窓が完全に閉ざされたわけではないものの、短期的には米イラン関係の実質的な改善は見込みにくく、国際原油価格は今後も中東情勢に左右される展開が続く可能性が高いことを意味している。

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