BARK 2027年度第2四半期決算：減収も収益性は改善

BARK（NYSE: BARK）が発表した2027年度第2四半期（Q2）決算は、純売上高が前年同期の1億700万ドルから18.1%減の8,760万ドルとなった一方、GAAP希薄化後1株当たり純損失（EPS）は1.25ドルから0.43ドルへと縮小した。計画的なマーケティング費用の抑制によりDirect-to-Consumer（DTC）の事業規模は縮小したものの、営業費用の削減、粗利益率の約100ベーシスポイント（bp）改善、およびコマース事業の小幅な成長が寄与し、調整後EBITDAは黒字化を達成、四半期の営業キャッシュフローもプラスを維持した。

主要決算実績

売上高はBARKの四半期ガイダンス予想レンジである8,300万ドル〜8,500万ドルを上回り、調整後EBITDAも100万ドル〜300万ドルのガイダンス範囲内となった。売上総利益の減少率は売上高の減少率を下回り、営業費用が21.9%減少したことで、営業損失と純損失の双方が縮小した。

調整後EBITDAは非GAAP指標であり、株式報酬費用、減価償却費および償却費、訴訟費用、その他の調整項目などを除外している。

事業およびセグメント別業績

DTCは売上高全体の70.6%を占めるBARK最大のセグメントであり続けたものの、同セグメントの縮小が全体の減収要因となった。一方、コマース事業はこれとは対照的に、新規および既存の小売・マーケットプレイスのパートナーとの取引拡大に伴い3.6%増となった。

DTCの注文数は依然として低迷したものの、加入者維持率、平均注文額、およびBARK Airを除く同セグメントの粗利益率はすべて改善した。

DTCの内訳では、玩具・アクセサリーの売上高が前年同期の4,810万ドルから3,040万ドルに減少し、消耗品の売上高は3,050万ドルから2,790万ドルに減少した。主にBARK Airによるその他のDTC売上高は、前年同期の360万ドルに対し350万ドルとなった。

DTCの主要業績評価指標（KPI）にはBARK Airが含まれていないが、BARKが報告したDTCセグメントの売上高および売上総利益には同事業が含まれている。

マーケティング費用の削減でDTC規模は縮小するも損失は縮小

当四半期の業績は、売上規模と収益性のトレードオフを意図的に選択した結果を反映している。広告・マーケティング費用は32.5%減の1,040万ドルとなり、加入者基盤の縮小と注文数の減少につながった。また、一般管理費も19.0%減の4,640万ドルに減少した。

その結果、営業費用合計の減少率は売上高の減少率を上回った。粗利益率の改善も相まって営業損失は縮小し、調整後EBITDAは赤字から黒字へと転換した。ただし、GAAPベースの黒字化には至っておらず、純損失は依然として380万ドル計上されているほか、調整後EBITDAの調整項目には210万ドルの株式報酬費用や110万ドルの訴訟費用などが含まれている。

キャッシュフローとバランスシート

当四半期の営業活動によるキャッシュフローは470万ドルのプラスとなった。自社株買いに200万ドルを支出したものの、現金及び現金同等物は2026年6月30日時点から290万ドル増加し、2026年9月30日時点で1,900万ドルとなった。当四半期末時点でBARKに有利子負債はない。

2027年度の上半期（6カ月間）において、営業活動によるキャッシュフローは前年同期の2,350万ドルの資金流出から120万ドルの資金創出へと転じた。棚卸資産は7,240万ドルで前四半期比横ばいとなったが、経営陣は下半期に棚卸資産を削減して現金を創出することを見込んでいる。

業績ガイダンス

BARKは、当初6月に提示した2027年度通期の売上高および調整後EBITDAの予想レンジを再確認した。2027年度第3四半期の見通しについては、レンジ下限でも第2四半期の実績をわずかに上回る売上高を見込み、調整後EBITDAの黒字を維持するとしている。

BARKは、株式報酬費用およびそれに関連する税効果など、純損益から調整後EBITDAへの調整項目に関する不確実性を理由に、純利益のガイダンスを公表していない。

経営陣の見解

経営陣は、加入者維持率の向上、マーケティング費用の選別的支出、および小売チャネルでの継続的な事業拡大を強調した。マット・ミーカー最高経営責任者（CEO）は、知育玩具ライン「Licksters」の投入や、金額は非開示ながら第3四半期中にBARK史上最大規模となる小売向け受注の2件を出荷したことにも言及した。

四半期終了後、BARKはBARK Airの資産売却と2027年1月1日からのブランドライセンス供与に関して基本合意に達した。この提案された取り決めは最終合意文書の締結が前提であり、完了しない可能性もある。成立した場合、経営陣は投下資本をコマース事業、パートナーシップ、サプライチェーン、および新製品開発へと振り向ける方針である。

最近のインサイダー取引

提供されたインサイダー取引レポートの直近6カ月間の要約によると、購入および売却取引はいずれも報告されておらず、内部関係者の総保有株数は約243万株と記載されていた。直近2年間の記録の中で売却額が開示されている取引は、2025年12月10日に行われた取締役2名による売却のみであり、その後の2026年の記録は市場での買い付けではなく取得価格ゼロの株式報酬の付与であった。

これらの記録は報告された取引内容を示すものであり、BARKの今後の業績に対する内部関係者の見解を裏付けるものではない。

投資家が注視すべきリスク

• DTCの取引量は依然として低迷している。DTCは売上高全体の70.6%を占めており、その24.7%の減少幅はコマース事業の成長分を上回った。加入者維持率や平均注文額の改善は、加入者基盤の縮小や注文数の27.0%減を補うにはまだ至っていない。
• 調整後ベースとGAAPベースの収益性には依然として乖離がある。調整後EBITDAは黒字となったものの、株式報酬費用や訴訟費用、その他のコストを計上した後の営業損益および最終損益において、BARKは依然として赤字を計上し続けている。
• BARK Airの取引は確定したものではない。BARK Airは四半期DTC売上高の約350万ドルを占めており、提案されている資産売却およびライセンス供与の取り決めは、想定通りの条件やスケジュールで完了しない可能性がある。
• 棚卸資産の削減が現金創出の鍵を握る。現金及び現金同等物の1,900万ドルに対し、棚卸資産は前四半期比横ばいの7,240万ドルにとどまっている。現金を創出するという経営陣の計画は、下半期にこの在庫残高を削減できるかどうかに一部依存している。

総括

BARKの2027年度第2四半期決算は、事業規模が縮小した一方でコスト効率が向上したことを示した。マーケティング費用の抑制によりDTCの売上高と注文数は減少したものの、維持率の改善、平均注文額の上昇、コマース事業の成長、費用の削減、および粗利益率の向上が損失を縮小させ、調整後EBITDAと営業キャッシュフローの黒字化を実現した。今後の注目点は、コマース事業の成長維持、DTC取引量の安定化、棚卸資産の現金化、そして計画されているBARK Airの取引が完了するかどうかである。