ブリンカー2026年度第4四半期決算：チリーズが増収増益を牽引

ブリンカー・インターナショナル（NYSE: EAT）が発表した2026年度第4四半期の総売上高は、前年同期の14億6,190万ドルから5.1%増の15億3,580万ドルとなり、GAAPベースの希薄化後EPSは前年同期の2.30ドルから30.0%増の2.99ドルに拡大しました。「チリーズ（Chili’s）」における来店客数の増加と価格改定が売上高増と利益率拡大を後押しした一方、「マジアノズ（Maggiano’s）」は客足の減少と店舗閉鎖が響き業績が低迷しました。この13週間の四半期は2026年6月24日に終了し、決算は2026年8月12日に公表されました。

主要業績ハイライト

直営店売上高は5.0%増の15億2,120万ドル、フランチャイズ収入は前年同期の1,300万ドルから1,460万ドルに増加しました。営業利益と当期純利益の伸び率は売上高を上回り、営業利益率は110ベースポイント（bp）拡大しました。

EPSの伸びが純利益の伸びを上回った要因の一部は、希薄化後加重平均株式数が約5.6%減少して4,390万株となったことです。しかし店舗レベルでは、食材費、人件費、広告費、デリバリー関連費用の増加が売上増による好影響の一部を相殺したため、Non-GAAP営業利益率の拡大は20bpにとどまりました。

その他費用の減少もGAAPベースの収益性を押し上げました。同費用は前年同期の1,180万ドルから510万ドルに減少しました。実効税率は17.3%となり、主にFICAチップ税額控除の適用により法定税率の21.0%を下回りました。

チリーズの成長がマジアノズの低迷を相殺

2つのレストランブランドは対照的な動きを見せました。チリーズは売上増加、客数増、利益率拡大を達成した一方、マジアノズは客足減少、減収、大幅な営業デレバレッジに見舞われました。

チリーズの既存店売上高の増加には、価格改定が4.3%、客数が1.5%寄与したものの、販売ミックスの悪化（0.2%減）が一部相殺しました。店舗経費率は、売上増によるレバレッジ効果やマネージャー向けボーナスの減少により、前年同期の81.8%から81.4%に改善しました。ただし、牛肉や青果の価格高騰、時給制人件費、広告費、デリバリー手数料、テイクアウト用資材費、マネージャー基本給の上昇がその改善幅を押し下げました。

マジアノズの既存店売上高は、2.9%の価格改定効果を5.3%の客数減少が上回り、マイナスとなりました。また、店舗閉鎖も売上高の減少につながりました。店舗経費率は、売上減少に伴う負のレバレッジ、食材コストの悪化、新規開店前費用の増加により、300bp上昇して89.7%に悪化しました。

キャッシュフロー、貸借対照表、資本配分

ブリンカーは四半期ごとのキャッシュフロー数値を開示していませんが、通期の営業キャッシュフローは前年の6億7,900万ドルから約16.3%増の7億8,940万ドルに増加しました。2026年度の設備投資額は2億3,190万ドルで、期末の現金および現金同等物は前期末の1,890万ドルから1億1,000万ドルに増加しました。

2026年6月24日時点の長期負債およびファイナンス・リース負債は、前年同期の4億2,600万ドルに対し4億1,970万ドルとなりました。年度終了後、ブリンカーはリボルビング信用枠からの借入を利用して利率8.25%の社債3億5,000万ドル分を償還しました。償還に期末現金を使わず、調達手段を振り替える形をとりました。

同社は2026年度中に営業キャッシュフローを活用して4億ドル相当の普通株式の買戻しを実施したと発表しました。取締役会は8月10日付で、既存の自社株買いプログラムに基づく枠を総額7億5,000万ドルに増額承認しました。また、ブリンカーはアラバマ州とミシシッピ州にあるチリーズのフランチャイズ12店舗（うち6店舗の不動産を含む）を取得することで合意しており、2026年8月27日に買収を完了する見込みです。

2027年度業績見通し

ブリンカーは、53週構成となる2027年度の業績見通しを発表しました。追加の1週分は第4四半期に含まれ、総売上高を約2.0%、調整後希薄化後EPSを0.70ドル押し上げると予想されているため、52週構成であった2026年度と比較する際には、カレンダー効果（週数の違い）を考慮することが重要になります。

なお、特別項目を合理的な労力で信頼性高く予測することが困難であるとして、同社は調整後EPSの見通しに対するGAAPとの調整表を提示していません。

経営陣の見解

経営陣はチリーズの好業績の要因として、バリュー訴求のポジショニング、メニュー開発、マーケティング、店舗投資、そして料理の品質・サービス・雰囲気の改善を挙げました。ケビン・ホックマンCEOは、2026年度第4四半期をもってチリーズの既存店売上高増が5年連続となり、この期間の累積伸び率は71%に達したと指摘しました。

また経営陣は、チキンサンド「ビッグ・クリスピー」などの各種施策により、7月にチリーズの勢いが一段と加速したと述べました。なお、7月の具体的な売上数値は開示されていません。

最近のインサイダー取引

開示された6か月間の要約によると、インサイダーは19回の取引で計7,118株を購入し、5回の取引で計5,846株を売却した結果、純買付数は1,272株（全インサイダー保有株数の0.30%）となりました。直近10件の開示記録は、フランシス・L・アレン取締役による4件の株式売却と、取締役に対する6件の株式報酬付与で構成されています。

株式付与を受けた6名は、ラモナ・フッド、フランク・D・リベリオ、ジョセフ・マイケル・デピント、フランシス・L・アレン、シンディ・L・デイヴィス、ティモシー・A・ジョンソンの各氏です。これらの記録は取引事実を示すものであり、同社の見通しに対するインサイダーの見解を確定するものではありません。

投資家が注視すべきリスク

• 食材費および営業費用：牛肉価格の高騰や一時的な青果コストの上昇に加え、時給制人件費、広告費、デリバリー手数料、資材費、マネージャー基本給の増加が、売上増にもかかわらず店舗レベルでの利益率拡大を抑制しました。
• マジアノズの客足および営業レバレッジ：5.3%の客足減少と店舗閉鎖が減収を招き、GAAP営業利益率は0.9%に低下しました。低迷が続けば、連結全体の収益性の重荷となるリスクがあります。
• チリーズの既存店売上高伸び率の鈍化：チリーズは客数のプラス成長を含め5.6%のプラスを維持したものの、前年同期の23.7%からは伸びが減速しました。同社全体の成長を牽引しているのがチリーズであるため、客数の増加ペースを維持することが重要となります。
• 資金需要とカレンダー効果：自社株買い、計画中の設備投資拡大、12店舗の買収、リボルビング信用枠による社債償還はいずれも資金を必要とします。また、53週目は2027年度の公表売上高とEPSにプラスに作用するため、実質的な業績は同効果を除外して評価する必要があります。

まとめ

ブリンカーの2026年度第4四半期の成長は、客数増、価格改定、売上レバレッジにより増収と利益率拡大を遂げたチリーズが主導しました。これらの増益効果はマジアノズの減収分を補って余りあり、さらに発行済株式数の減少とその他費用の削減により、EPSの伸び率は売上高を上回りました。2027年度に向けて注視すべき主なポイントは、チリーズが客数増加を維持できるか、マジアノズが安定化に向かうか、食材費や人件費が店舗利益率にどのように影響するか、そして追加の営業週による効果を除いた実質業績がどのように推移するかです。