tradingkey.logo
tradingkey.logo
検索

TMC 2026年第2四半期決算説明会:NOAA許可の遅延、1億4300万ドルの流動性

TradingKeyAug 14, 2026 8:43 AM
facebooktwitterlinkedin
すべてのコメントを見る0

ザ・メタルズ・カンパニー(TMC)の2026年第2四半期決算は、純損失が6,010万ドルとなり前年同期から縮小した。同期末の流動性は1億4,300万ドルで、手元資金により今後12か月の資金需要を賄う方針である。米国でのUSA-A申請に関するNOAAの認可は行政上の遅れから2026年10月に見込まれ、商業回収の許可取得は2027年第4四半期の船の試運転前を予想している。また、Allseas社との協定により商用採取システムの調達が進んでおり、テキサス州ブラウンズビルでの処理ハブ構想では米政府の支援を前提に実現可能性調査が進行中である。

AI生成要約

要点

  • ザ・メタルズ・カンパニー(TMC)が発表した2026年第2四半期決算は、純損失が6,010万ドル(1株当たり0.14ドル)となり、前年同期(2025年第2四半期)の7,430万ドルの純損失(1株当たり0.20ドル)から縮小しました。
  • 探査・評価費用は、主に5月にAllseas社と締結した開発・運営協定に関連する3,720万ドルの費用を反映し、前年同期の1,050万ドルから5,610万ドルに増加しました。
  • 2026年6月30日時点の流動性は、利用可能な借入枠4,400万ドルを含めて計1億4,300万ドルとなりました。経営陣は、手元資金により少なくとも12か月間の運転資金および設備投資のコミットメントを賄えるとしています。
  • 行政手続きの遅れにより、USA-A申請に対するNOAA(アメリカ海洋大気庁)の認可は2026年10月に見込まれています。経営陣は2027年第1四半期中の許可取得の可能性は低いとみていますが、目標とする2027年第4四半期の船の試運転前には取得できると引き続き予想しています。
  • Allseas社は初の商用採取システムの調達および下請け契約へと進めています。初期構成では年間300万湿潤トンの処理能力を目指しており、製造は2026年第4四半期から2027年第3四半期にかけて予定されています。
  • TMCは、テキサス州ブラウンズビルに提案されている処理ハブの実現可能性調査(フィージビリティスタディ)を進めています。投資決定はまだなされておらず、将来の資本コミットメントは米政府の支援を前提としています。

主要財務データ

指標2026年第2四半期2025年第2四半期変化または背景
純損失6,010万ドル7,430万ドル損失が1,420万ドル縮小
1株当たり損失0.14ドル0.20ドル1株当たり0.06ドル改善
探査・評価費用5,610万ドル1,050万ドル主にAllseas社関連費用の計上により4,560万ドル増加
一般管理費1,560万ドル1,150万ドル株式報酬による増加
その他項目1,160万ドルの利益5,230万ドルの損失2026年第2四半期にはMetals Royalty Company株式に関連する1,850万ドルの利益が含まれる
営業キャッシュフローの減少(使用額)2,010万ドル1,070万ドル3月下旬に受領した現金に紐づく源泉徴収税支払額900万ドルを含む
フリーキャッシュフローマイナス2,020万ドルマイナス1,070万ドル納税タイミングの違いによる影響も受ける
四半期末時点の流動性1億4,300万ドル未消化の融資枠に基づく利用可能額4,400万ドルを含む
買掛金および未払負債5,210万ドルAllseas社に対する未払金4,050万ドルを含む

経営陣によると、900万ドルの源泉徴収税支払額を除外した場合の営業キャッシュ使用額は1,100万ドルをわずかに上回る程度となり、2025年第2四半期とほぼ同水準となります。

Allseas社との協定後に計上された3,720万ドルの費用のうち、3,480万ドルは生産開始後にトン数ベースで支払われる繰延費用です。残りの240万ドルは2026年7月2日に株式で決済されました。

事業およびオペレーションの業績

米国での許認可手続きは進行も、時期にズレ

TMC USAの「USA-A」統合申請は約6万5,000平方キロメートルをカバーしており、探査ライセンスと商業回収許可が含まれています。NOAAは実質的適合性および完全適合性の審査を完了しており、連邦公報での掲載が間近に迫っています。

NOAAは現在、2026年10月の認可を見込んでいます。経営陣は遅延の理由について、申請の不備ではなく行政上の手続き問題によるものとしています。残りのプロセスには省庁間協議、NEPA(国家環境政策法)に基づく環境評価、環境影響評価書案の公表、およびパブリックコメント期間が含まれます。

「USA-B」は約12万2,000平方キロメートルをカバーしています。5月の認可を受け、NOAAは環境影響評価書作成の意向告知書を公表する見込みであり、これにより正式な環境評価とパブリック・スコーピングが開始されます。

これとは別に、ISA(国際海底機構)理事会はNORIの探査契約の5年間延長を承認しました。また、経営陣はITLOS(国際海洋法裁判所)が、ISAとの紛争においてNORIおよびTOMLの適正手続および公正な待遇に対する権利を保護する暫定措置を指示したと説明しました。

Allseasのシステムが調達段階へ

初の商用生産システムは、年間300万湿潤トンのマンガン結節(ノジュール)に対応する設計となっています。これには2台の集鉱機、着水・揚収システム、ライザーシステム、生産船「Hidden Gem」、および輸送船が含まれます。

ライザー、集鉱機の着水・揚収システム、集鉱機用アンビリカルなど、長納期を要する重要なシステムの基本設計が完了しました。今後の調達パッケージには、コンプレッサー、航法機器、ライザー取扱設備、デリックのアップグレード、貯蔵および揚荷システムが含まれます。

Allseas社は生産開始前の開発費用の大部分を資金調達し、生産収益を通じて回収する予定です。経営陣は、生産開始までにAllseas社に関して支出が見込まれる総額をTMCはまだ計上していないと述べています。

ブラウンズビルでの処理計画が進展

TMC USAは、提案されている「ノジュール・シティ」の建設地として、ブラウンズビル港における借地権オプションの独占交渉権を保有しています。検討対象エリアは2つの区画にまたがり、計1,466エーカーに及びます。

年間処理能力1,200万トン規模の産業団地候補に向けたプレフィージビリティ・エンジニアリングは完了間近です。最初の製錬段階に向けた実現可能性レベルのエンジニアリングが、Mariana Minerals社の主導の下で進行中です。

提案されている敷地には、陸揚げ設備、コンベア、ストックパイル(集積場)、処理施設、および支援ユーティリティが統合される予定です。TMCは、日本の太平洋金属(PAMCO)とのパートナーシップを通じて、処理に関する選択肢を引き続き維持しています。

資源の採算性

経営陣は、プレフィージビリティ調査エリアのNPV(正味現在価値)が55億ドル、初期評価エリアのNPVが181億ドルを示す、以前発表されたプロジェクト調査結果を改めて言及しました。両プロジェクトを合わせると、推定資源NPVは236億ドルに達します。

割引なしのベースでは、両プロジェクトを合わせた生涯収益は約3,690億ドル、EBITDAは2,000億ドル以上になると調査で示されています。

経営陣の見通し

  • USA-Aに関するNOAAの認可は2026年10月に見込まれています。
  • 経営陣は2027年第1四半期における商業回収許可の取得を見込んでいませんが、2027年第4四半期に予定されている船の試運転前には取得できると引き続き予想しています。
  • 商用採取システムの製造は2026年第4四半期から2027年第3四半期まで行われる見通しで、続いて2027年第4四半期を目標に設置および試運転が行われます。
  • 経営陣は、手元現金により決算発表日から少なくとも12か月間の運転資金および設備投資のコミットメントを賄えるとしています。
  • 同社は複数の米政府機関と非公開の資金調達プロセスを進めています。これらのプロセスに関するさらなるアップデートが公表されるまで、現時点では他の資本市場取引を推進する予定はありません。
  • TMCは、2026年9月に有効期限を迎えるSPAC関連ワラント(新株予約権)の期間延長を求めない方針です。

リスクと注視事項

  • NOAAの行政手続きの遅れによりUSA-Aの許認可スケジュールが後ろ倒しとなっており、最終許可は環境評価、省庁間協議、およびパブリック・コンサルテーションの対象となっています。
  • ノジュール・シティに対する投資決定はなされていません。将来の資本コミットメントは、米政府からの支援を条件としています。
  • パナマ運河の水量、船舶の航行量、および喫水制限は、クラリオン・クリッパートン地帯からブラウンズビルへの提案輸送ルートに影響を与える可能性があります。TMCはホーン岬を経由するルートも評価しています。
  • ISAによる7月の採掘規則策定はわずかな進展にとどまり、完了目標日は設定されませんでした。
  • Allseas社との生産開始前の追加支出が見込まれています。6月30日までに計上された金額は、予想される開発費用全額を示すものではありません。
  • 四半期末時点のAllseas社に対して負っている未払金4,050万ドルのうち、3,610万ドルは生産開始後に決済される予定です。

アナリストQ&Aの要点

  • Mariana Minerals:経営陣はMariana社をブラウンズビルにおけるTMCの事業主体側チームの一員と説明し、許認可、建設計画、自動化、パイロット試験を支援していると述べました。TMCは、数四半期にわたり数百万ドル半ばという比較的控えめな初期支出を見込んでいます。
  • Eco Minerals:共同での沖合調査キャンペーンが実現した場合、TMCとEco Mineralsの両エリアをカバーすることになります。TMCは追加の調査データを収集することで資源の確実性を高め、埋蔵量の着実な拡大を後押しする考えです。
  • 政府支援:経営陣は、国内でのノジュール処理能力に関して複数の米政府機関と協議を継続していると述べました。具体的な資金支援の約束は発表されませんでした。
  • ノジュール・シティの規模:経営陣によると、Hidden Gemが目標とする年間300万トンの処理を国内で行った場合、使用するモデルにもよるものの、現在の米国のニッケルおよびコバルト需要のおよそ4分の1から3分の1に相当する可能性があるとのことです。
  • Allseasの独占権:Allseas社が別のシステムを提案し、TMCがそれを拒否しない限り、この取り決めは独占的なものとなります。経営陣はそのような事態が発生する可能性は低いと述べています。
  • Metals Royalty Company:TMCは、ロイヤリティの支払いが自社株買い戻し価格に寄与するにつれて、許可されたロイヤリティの買い戻しが段階的に行われると予想しています。また、TMCは同ロイヤリティ会社の主要株主であり続けています。

決算説明会(トランスクリプト)全文


決算説明会の完全なトランスクリプト

経営陣による説明

Operator

Good afternoon, everyone, and thank you for participating in the Metals Company Second Quarter 2026 Corporate Update Conference Call. Joining us today are the Metals Company's Chairman and Chief Executive Officer, Gerard Barron; and Chief Financial Officer, Craig Shesky. Following their remarks, we will open the call for your questions.

Before we go further, I would like to turn the call over to the CFO, Craig Shesky, as he reads the company's safe harbor statement within the meaning of the Private Securities Litigation Reform Act of 1995, which provides important cautions regarding forward-looking statements and information about the use of non-GAAP measures. Craig, please go ahead.

Craig Shesky

Thanks, Olivia. Today, we are going to be going through a call where certain statements may be made by the company using forward-looking assumptions and based on management's beliefs and assumptions using information available at this time. These statements are subject to known and unknown risks and uncertainties, many of which may be beyond our control. The company's actual results may differ materially from those anticipated. And except as required by law, we undertake no obligation to update any forward-looking statement.

Our remarks today may also include non-GAAP financial measures. Additional details regarding these measures, including reconciliations to the most comparably -- comparable GAAP measures can be found in the slide deck being used with this call. And you're welcome to follow along with the slide deck posted on our website at investors.metals.co.

I will now turn the call over to our Chairman and CEO, Gerard Barron.

Gerard Barron

Thank you, Craig, and thanks to all of you for joining us today. Today, we'll provide an update on TMC USA's applications and the progress both projects are making under the U.S. regulatory regime. We'll also discuss how Allseas is advancing the first commercial collection system from engineering into procurement, a significant step forward, translating years of development and successful offshore testing into a commercial-scale operation.

We'll talk about the American deep seabed critical mineral supply chain from offshore nodule collection and transportation to processing and refining. And we'll provide some detail on some exciting new partnerships that have recently been announced and the potential for additional partnerships in the coming quarters. We will discuss recent developments at the ISA and ITLOS, revisit the economics of our resource and close with our liquidity and second quarter financial results.

I'll also spend some time on the progress being made in D.C. to support this industry. And as noted in our corporate update press release, the company is actively engaged in funding processes with multiple U.S. agencies named in President Trump's executive order regarding plans to build nodule processing and refining in the United States. And while these processes continue confidentially, the company does not currently intend to pursue other capital market transactions until such time as further updates are publicly released. And the company will provide more substantive detail at the appropriate time.

So let's begin with permitting, where NOAA is now advancing both TMC USA applications through important milestones. For USA-A, our consolidated application covers approximately 65,000 square kilometers and includes both an exploration license and a commercial recovery permit. NOAA's publication of that application in the Federal Register will bring the application into public view and begins the formal public comment process.

For USA-B, which covers approximately 122,000 square kilometers, NOAA is expected to soon publish its notice of intent to prepare an environmental impact statement, and this follows NOAA's certification of the application in May and will move USA-B into formal environmental review and public scoping. Together, these milestones, expected imminently, demonstrate the steady and transparent progress of 2 separate applications under established U.S. law.

This slide shows the remaining path to USA-A consolidated application. Such, since submission in January, NOAA has completed its substantial compliance and full compliance determinations and the application is expected to imminently be posted in the Federal Register. NOAA has advised that certification is now expected in October 2026, citing a delay caused due to administrative issues rather than any issue with our application.

So given that timing, we no longer believe a permit grant in the first quarter of 2027 is likely. But the bottom line is that even though NOAA is not moving as fast as we would like, we still do expect the permit well in advance of targeted vessel commissioning in the fourth quarter of 2027. Whether the permit arrives a few months before or a couple of quarters before should not affect our plans. The next steps include inter-agency review and certification, a notice of intent for the NEPA process, publication of a draft environmental impact statement and draft terms, conditions and restrictions and the required public comment periods before NOAA makes its final determination.

The rigor of this review is ultimately helpful to the permit's legal defensibility in the coming decades. It also helps ensure that there are no rubber stamps available for new applicants that have not completed anywhere near the same level of work as TMC, its subsidiaries and our world-class partners.

We are increasingly bringing together the capabilities required to move from resource development towards commercial production offshore, and that means combining TMC USA's resource, environmental and permitting work with proven collection technology, marine operations, vessels and specialized survey capabilities. Onshore, it means integrating process engineering, project development, smelting and refining expertise, product qualification and established commercial relationships across the metals value chain. And the objective is simply -- is not simply to develop one offshore system or one plant, it's to connect the pieces of an American deep seabed critical mineral supply chain from collection and transportation through processing, refining and delivery of metal products to customers.

But this opportunity extends well beyond a single offshore system or processing plant. We are working with both innovative American start-ups such as Mariana Minerals and established industry participants across shipbuilding, marine logistics, security, environmental monitoring, equipment, software-first plant execution, processing, refining and rare earth development. Over time, this will build a more integrated American supply chain, including U.S.-built autonomous vessels and specialized equipment, U.S. flagging and re-domiciling, nodule offtakes and domestic processing of both base metals and rare earth-bearing streams.

Our first-mover position gives us the ability to help shape that ecosystem and potentially serve other American operators as the nodule industry develops. One example is our new agreement with Eco Minerals, a U.S. exploration company advancing its own NOAA application. Under the mutual Master Services Agreement, Eco Minerals is expected to provide vessel charter, autonomous underwater vehicle equipment, marine survey and related offshore services to TMC, subject to availability.

The MMSA also contemplates attractive preferential pricing on vessel and AUV rates. In return, TMC will make available resource definition, environmental impact assessment and permitting services based on our roughly 15 years of work in the CCZ. The framework also supports potential joint third-party work and a campaign later this year, which we believe will increase resource certainty on those areas covered within our consolidated application.

Turning back to the offshore system. Our May agreement with Allseas establishes the framework to complete development, commissioning and operation of the first commercial nodule production system. The initial operating configuration is designed for a production capacity of 3 million wet tonnes of nodules per year and will include 2 collector vehicles and their launch and recovery systems, the riser system, the Hidden Gem production vessel and a transfer vessel. Allseas is expected to fund a significant portion of the preproduction development cost recoverable through production revenues, closely aligning both organizations around successful delivery and operation of the system.

And with the development and operating framework in place, the program is moving into procurement and subcontracting phase. Basic engineering is complete for the critical long-lead systems, including the riser, launch and recovery systems and the collector umbilical. The next packages cover the compressor spread, navigation equipment, riser handling equipment, the Derrick upgrade, storage and offloading systems.

Fabrication is expected to run from the fourth quarter of this year through to the third quarter of 2027, alongside preparations for installation. And during that period, the major components will be assembled, interfaces managed and tested and the integrated system prepared for offshore operations. So that work leads into installation and commissioning targeted for the fourth quarter of 2027, preparing the vessel and subsea production system for offshore operations.

And even before beginning production, our team and our partners are actively exploring ways to reduce operating costs offshore. In parallel, TMC is accelerating the integration of autonomous offshore logistics, an exploration framework, leveraging rapidly emerging USV and AUV technologies to enhance supply efficiency, expand situational awareness, enable continuous low-impact monitoring across the production areas and support ongoing resource definition.

Once the bulk carrier is fully loaded in the Clarion-Clipperton Zone and assuming we proceed with our domestic onshore plans, it would begin a roughly 3,800 nautical mile voyage to Brownsville, Texas. A typical shipment would carry approximately 60,000 tonnes of polymetallic nodules recovered from the sea floor. And after about 2,200 nautical miles at sea, the vessel reaches the Panama Canal, where it transits from the Pacific towards the Caribbean and the Gulf of Mexico. The Panama Canal is our base case, but water availability, vessel traffic and draft restrictions are all part of voyage planning. So we are also analyzing an alternative route around Cape Horn, which may be particularly attractive as the availability of autonomous vessels increases in the years ahead.

The final destination for the bulk carrier would be the Port of Brownsville, where we refer to the proposed site as Nodule City. TMC USA holds an exclusive right of negotiation over a lease option for land at the port. The location provides direct access to the Brownsville shipping channel and sufficient land to evaluate an integrated processing and refining ecosystem serving TMC USA and potentially other American operators. No investment decision has been made and any future capital commitment would remain contingent on U.S. government support. Meanwhile, in Japan, we continue to maintain our partnership with PAMCO to ensure that we retain optionality for our processing plants.

Site-specific feasibility work is a prerequisite for any potential U.S. government support, and that work is now well advanced. The Brownsville area under consideration covers 1,466 acres across 2 parcels, 735 acres on the shipping channel and an adjacent 731 acres. Pre-feasibility level engineering for potential 12 million tonne per annum industry park is nearing completion, and feasibility-level engineering for the first smelting stage is underway with Mariana Minerals' leadership. The engineering team is also testing the interfaces among the berth, ship uploaders, conveyors, stockpiles, processing facilities, utilities and supporting infrastructure, along with the material flows, constructability and opportunities to phase further development.

This rendering provides a closer look at how Nodule City site could bring together the individual elements of the onshore system together. A dedicated berth and ship unloading system would receive nodules from the bulk carriers and transfer them by conveyor to managed stockpiles. And from there, an integrated material handling network would provide a steady feed to the processing facilities.

The layout also illustrates the supporting infrastructure required around the core process, power, water utility, storage, internal roads and sufficient space to sequence construction and expand in phases over time. This remains a conceptual configuration that will continue to evolve through the feasibility process, but it demonstrates the scale and integration required to establish a commercial nodule processing and refining hub in the United States.

The equipment required for Nodule City is industrial in scale. The ship unloaders shown here would stand approximately 84 meters high, taller than a SpaceX Falcon 9, while the electric arc furnace building would be approximately 54 meters high. So these comparisons help illustrate why site selection, berth access, heavy transport, power, utilities and construction sequencing all need to be addressed early in the feasibility process.

Now shifting to the government front. It is crystal clear that this administration is 100% committed to reshoring critical mineral supply chains. The breadth of this support was on display again last week. On August 7, President Trump convened more than 200 executives, educators, investors at the State Department alongside Secretaries Rubio, Burgum and Lutnick. The roundtable included approximately $3 billion of new critical minerals and battery investment, expressly including recovery of polymetallic nodules from the deep seabed as well as more than $180 million for the U.S. mining workforce.

I was pleased to attend on behalf of TMC and President Trump again reiterated his administration's support for deep seabed mining. That whole-of-government participation reinforces the strategic importance of the industry we are building alongside our partners like Turner Caldwell of Mariana pictured here with me.

I'd now like to turn the call over to Craig to take you through the regulatory update, project economics and the financials.

Craig Shesky

Thank you, Gerard. And just to clarify one thing, too. Obviously, during that roundtable, there was no expressed investment for nodule collection. But as Gerard noted at the top of the call, multiple discussions are ongoing with multiple agencies named in the executive order. I just wanted to make that clarification.

Now turning to the U.S. front. Regarding its right to regulate seafloor mining in international waters, the United States recently reiterated the position it's held consistently for more than 4 decades. Because the United States is not a party to the Law of the Sea Convention, it does not consider itself bound by the convention's seabed mining rules administered through the International Seabed Authority. At both the UN and the ISA, U.S. representatives place responsible seabed mineral development as an economic and national security priority. And that clarity matters. It reinforces the legal and policy foundation for the pathway that TMC USA is pursuing under DSHMRA.

By contrast, the ISA again made only incremental progress on its mining code during its July session with no target date for completion. The council agreed to develop a road map toward another road map for adoption, an outcome that captures the institutional delay that the would-be regulator has faced. In fact, Nauru's Vice President, Lionel Aingimea, in Kingston, warns that a process can outlast its own purpose, drawing comparison to the endless litigation in Charles Dickens' Bleak House. But nevertheless, we continue to engage constructively with the ISA and to protect our rights as we advance all practical pathways available to us.

Now during the ISA's July session, China, Russia and Greenpeace supported an effort to seek an ITLOS advisory opinion targeting deep-sea mining outside the UNCLOS and ISA framework. The proposal was accompanied by calls for coordinated measures affecting companies, financiers, insurers and ports participating in the U.S. pathway. And that effort failed and also drew significant pushback from member states across Europe, Asia and the Pacific. They challenged it rightly as premature and politically driven, warning that it could isolate the United States while further distracting the ISA from its core responsibility, which is the completion of a mining code.

Now last month, the Seabed Disputes Chamber of ITLOS unanimously prescribed provisional measures, protecting NORI and TOML's rights to due process and fair treatment in their proceedings with the ISA. The chamber found a real and imminent risk of irreparable prejudice to those rights and required the ISA to act in accordance with the applicable legal framework, provide the information needed for a meaningful response and refrain from aggravating the disputes.

In the days that followed, the ISA Council approved a 5-year extension of NORI's exploration contract by consensus, and is by far the largest contributor to deep sea science in the Clarion-Clipperton Zone. NORI's record speaks for itself with 22 offshore research campaigns, 959 research days at sea, more than a petabyte of data and 41 peer-reviewed papers as reflected in this deck.

Now last August, just a quick reminder, we announced 2 major technical studies, PFS and an initial assessment. The PFS focused on our first production area and established the world's first reserves for a nodule project while also confirming the project's strong commercial case. The initial assessment extended across the other areas highlighted on the slide in royal blue.

Taken together, the $5.5 billion [ NPV ] from the PFS and the $18.1 billion NPV from the initial assessment imply a combined estimated resource NPV of $23.6 billion. Across the life of both projects on an undiscounted basis, the studies point to approximately $369 billion in revenue and more than $200 billion of EBITDA.

However, we must admit TMC stock has undoubtedly lagged this year. There are many reasons for this, but it's our responsibility as management to drive progress and reverse this dynamic. You can see on this slide, we believe one thing is very clear, our market cap is undervalued relative to the resource itself by any reasonable peer-based metric. So as we diligently move towards commercial recovery of this generational and transformational resource for the U.S., it is reasonable for us to expect that the equity markets should more appropriately value this company, and we're doing everything in our power to ensure that happens.

On to liquidity. Our liquidity, which is defined as cash plus borrowing capacity, stood at $143 million at June 30, 2026, including $44 million available from the Barron and ERAS undrawn credit facility.

Now a question that we've received from many investors, TMC did analyze the pending September 2026 expiration of the warrants from the initial 2020 go-public SPAC transaction, and our Board of Directors sought input from management, from our outside advisers and the views of many of our shareholders. And the conclusion was almost uniformly aligned to keep the expiration date for these warrants fixed for the terms of the original agreement, in part because any extension of the expiration date of the 15 million public warrants, which must be exercised in cash, would also require the extension of the 9.5 million private warrants, which may be cashless exercised and are unlikely to result in any incremental cash proceeds to the company while still diluting existing shareholders. And as a result, we're not going to pursue potential extension of these SPAC-related warrants.

On to the financials. In the second quarter of 2026, TMC reported a net loss of approximately $60.1 million or $0.14 per share compared to a net loss of $74.3 million or $0.20 per share for the same period in 2025. The net loss for the second quarter of 2026 include exploration and evaluation expenses of $56.1 million versus $10.5 million in Q2 2025, general and administrative expenses of $15.6 million versus $11.5 million in Q2 2025 and other items resulting in a gain of $11.6 million versus $52.3 million loss in Q2 2025.

Exploration and evaluation expenses increased by $45.6 million in the second quarter of 2026 compared to the same period in 2025, mainly due to $37.5 million (sic) [ $37.2 million ] of charges owed to Allseas recorded following the signing of a development and operating agreement in May. Of this amount, $34.8 million represents deferred costs that would only be payable upon a tonnage basis once production commences, while the remaining $2.4 million was settled in shares on July 2, 2026.

The remaining $8.4 million of the comparable quarter increase is due primarily to higher share-based compensation expenses and an increase in pre-feasibility study costs related to the expanded scope of the PFS refresh. This increase was partially offset by lower environmental costs as the scope of activities related to Campaign 8 was completed in the prior year.

G&A expenses in Q2 2026 were $15.6 million compared to $11.5 million in the comparative quarter due to an increase in share-based comp. Other nonoperating items that reduced the net loss in Q2 2026 included an $18.5 million gain resulting from shares issued by the Metals Royalty Company, TMCR, in relation to a finance offering, compensation expenses and royalty purchase at a price exceeding TMC's carrying value per share of its TMCR investment.

Net cash used in operating activities in Q2 2026 amounted to $20.1 million compared to $10.7 million in 2025. The increase in the outflow in Q2 2026 is mainly due to a timing difference as it includes $9 million of tax withholdings remitted to tax authorities for which the cash was received at the very end of March. If tax withholding payments are excluded, cash used in operations would have been just over $11 million, roughly in line with Q2 2025.

Free cash flow for Q2 2026 was negative $20.2 million compared to negative -- excuse me, negative $10.7 million in Q2 2025, also affected by the tax timing point discussed on this slide. Free cash flow is a non-GAAP measure, and I would point you to the non-GAAP reconciliation table included in the appendix of the slide deck.

Finally, on to the balance sheet. Our accounts payable and accrued liabilities balance at June 30, 2026, was $52.1 million and included $40.5 million owed to Allseas for various services provided, $36.1 million of which is due to be settled once the company is in production. We believe that our cash on hand will be sufficient to meet our working capital and capital expenditure commitments for at least the next 12 months from today.

And with that, I will turn it back over to the operator to take some questions.

Operator

[Operator Instructions] And our first question in the queue coming from the line of Heiko Ihle with H.C. Wainwright.

質疑応答

Heiko Ihle

I assume you can hear me okay?

Craig Shesky

Yes, we can, Heiko.

Heiko Ihle

That Master Services Agreement with Mariana Minerals for the processing part in Brownsville. Can you maybe give a bit of color of what exactly has been going on there by now? I mean, I know it's only been, what was that, 3 weeks. But I mean, how much money -- or what's the time line for spending money there, maybe on a quarter-by-quarter or half-year basis, something like that, how you see all this progressing? And maybe what we should use in our model and account for all of that?

Gerard Barron

Well, yes, let me take the first crack at that. While we've only signed the agreement in recent weeks, we've had a relationship with the principal of Mariana going back to 2018 when we met Turner and he worked at Tesla. And when he started Mariana, we were very keen to find a way of working together.

And so essentially, they've been working on this file for probably a year. And so far, it's been an investment on their side, not on our side. Of course, they are backed by some of the best names in Silicon Valley and have recently just raised $310 million. And we think of them as our owners team who will help us address the issues around permitting, address the issues around construction. And eventually, what Mariana would like is to also be operator of -- alongside us with the agreement because they bring a tremendous amount of expertise from the school of Elon. And Turner has assembled an amazing team of 250-plus very smart people.

And so we see them very much working as part of our owners team instead of TMC going to hire 50 or 100 people and eventually hundreds of people, we very much see Mariana working there. Now we are leading -- we are working with another leading engineering firm who've been doing a lot of work with us for the past 10 years.

And that we're entering into a new phase. And what Mariana will do is they'll run a pilot for us, which will basically allow us to test a lot of the flow sheets because if you look at the Mariana proposition, it's very much about software controls. It's very much about automation. It's very much about first principle thinking. And when I think about the mineral processing industry, America said goodbye to it over the last 50 years, right? They were very happy for it to go offshore to the developing world. And of course, at that time, you had countries like China who were going through their industrialization. They had millions of farmers they needed to keep busy. So they were very happy to take on new very manual industries.

But as we think about bringing those industries back to the United States, they're going to come back very different. They're going to come back with the benefit of automation. And of course, AI has been a tremendous assist. The timing of this could not be better because the tools available to us are just outstanding. And 5 years ago, it wouldn't have been the case. And Mariana are at the -- they're at the bleeding edge of this. They're attracting people that would go to Mariana or go to Anthropic or to some of the other LLM companies. And so they really are a partner we're very proud of.

So that's kind of how the relationship will form, and we'll certainly be keeping the market up to date as we progress those relationship -- that relationship into what that will mean from a financial perspective. But at the moment, the focus is very much on how can we get Brownsville up and running most economically in the fastest, short -- fastest time frame possible.

Craig Shesky

And just rather, Heiko, we can't provide any sort of quarter-by-quarter metric or even get into the specifics, but we're talking about a relatively modest initial cost in the single digit -- in mid-single-digit millions over the course of multiple quarters. This is a very useful down payment effectively to progress feasibility work that is going to be a prerequisite for government funding.

Yes, so it's necessary work that when TMC is looking and has been looking even going back a year plus at what our plans are, it's always work that we've contemplated and in our forecast, it is certainly something that we've always included as something that would be necessary to do in advance of that potential government funding. So I can't say much more beyond that other than we believe it is useful work, and we have the confidence that it's going to hopefully lead to a strong outcome.

Heiko Ihle

No, that's a fair answer. A completely different question. Just conceptually, I mean, Metals Royalty Company, I know you can repurchase 75% of this royalty. The way I look at it, these guys are almost more like a partner than a royalty holder. I mean, we cover a number of royalty firms. And oftentimes, there is a bit of like you're our client or -- but this seems to be -- I don't want to say a partnership, but there seems to be very vested interest on both sides. Can you maybe give a bit of color of what might drive you to buy back some of that royalty?

And I assume a good part is obviously financial, but are there any other decision-making processes on your end given the longer-term impacts from all of this? And you presumably want to keep a broad base of stakeholders interested in moving all of this forward?

Gerard Barron

Yes. Look, why don't I take first crack at that, Craig. Firstly, it's proving to be a great business partnership. And Brian Paes-Braga, who leads that company has been a real supporter of our efforts over the last decade. And how we buy it back, of course, is by paying them a royalty because the royalties go towards the buyback.

And so from our perspective, we always envisage that we would buy back the component of the royalty that we could. And of course, we didn't ever want to just sell a royalty to someone. We wanted to sell a royalty where we had an economic interest in that royalty. And of course, we remain a large shareholder of that company. We're very supportive. You've seen the company in the press recently buying the iron ore royalty. And I know they have a very strong pipeline of forward-looking metals. And I'm confident that Brian can build that into a super valuable company, and we'll be a key supporter of him, and it's a super positive relationship. But the buyback will happen naturally. As we pay the royalty, it will chip towards the repurchase price.

Operator

Our next question coming from the line of Tate Sullivan with Maxim Group.

Craig Shesky

Tate, sorry, we can just barely hear you.

Operator

All right. We'll go to the next in queue. Our next question in queue coming from the line of Dmitry Silversteyn with Water Tower Research.

Dmitry Silversteyn

Curious about the Eco Minerals deal and agreement. You talked about contemplating a joint campaign later this year into the CCZ. Would that be to your zone or to Eco zone or which of your zones, I guess?

Gerard Barron

Yes, it will go to both, actually. But on our area, we -- for those that have followed us, you know that there's been a lot of exploration and resource definition work in an area we used to know as NORI-D and we still do. And of course, the USA-A application for a commercial recovery permit still has some areas that we've got a baseline set of data on, but we'd like to move -- get a little bit more because the plan is to move our reserve number up significantly, and that just requires a little bit more survey work.

And of course, some of our resource we've already moved into the measured category, inferred, indicated, measured and now -- and then some of it went into reserve. And we plan to do that with a greater footprint now with greater tonnages. And then while we're out there, providing they get the permission to do so, they'll do a bit of work on -- potentially on some of the ground.

Dmitry Silversteyn

Okay. Okay. Understood. And then just, I guess, getting a little bit more clarification on how the government support or what the government support may look like and when it may come in. You talked about needing to finish some of the feasibility work to -- before you can even consider that. But can you help us understand sort of what the government is potentially looking at underwriting when they look at you? Is it -- is the objective is to kind of support your first production efforts? Or are they looking kind of more strategically as establishing a much larger processing hub for U.S. seabed operations beyond yours or beyond your zone of collection?

Gerard Barron

Yes. Well, we've got to be very delicate in what we say here, Dmitry, that it's well documented that the -- this administration wants to take a leadership role when it comes to deep-sea minerals. And I guess what we highlighted to them is that there's nowhere in the U.S. where you can process these materials. You have to send them to Asia and the Asian options are pretty limited. There's either Japan. And of course, we have a relationship with PAMCO in Japan, or there's Indonesia, but a lot of the Indonesian processing partnerships are either involving Chinese ownership or they operate to a different environmental and safety standard.

So we always said this was the moment to put on the ground some processing capacity in the U.S.A. because there's one reason why China dominates the critical mineral space. It's because they've had the benefit of freely available money from their government. They've been able to go and spend and move at a very rapid pace. Of course, they operate to a different environmental and a different safety standard than we will be forced to. And we certainly know that the environmental thresholds operating in America are some of the toughest anywhere. So I think people can feel very confident about the permitting process in the U.S.A.

So what the U.S.A. administration and the White House did was they bought into that. And so we are continuing discussions with several of those agencies about helping us with that ability to bring nodules to the U.S.A. for processing.

Craig Shesky

Yes. And Dmitry, you categorized it as is it just initial production or is it beyond a couple of points just there. Let's just say, if you're thinking about 3 million tonnes per year, which is the target capacity for the Hidden Gem, that alone if processed domestically, depending on whose model you're looking at, could satisfy somewhere from 1/4 to maybe 1/3 of domestic needs based on current demand for nickel and cobalt.

So even that "initial" production is meaningful. One of the things that would separate a place like Nodule City is the scalability because as you know, having to locate processing and refining capabilities near an ore body is a challenge for land-based mining that ultimately can limit how scalable a resource can be. This is a situation where we are pursuing negotiations on a lease option for an area that can allow that scalability.

So yes, you don't want to bite off more than you can chew. But even starting, let's say, the 3 million tonnes from the Hidden Gem alone is a significant portion of U.S. demand. But that scalability is something that this resource can uniquely offer.

Operator

[Operator Instructions] We have Tate Sullivan from Maxim Group back in the queue.

Tate Sullivan

I hope you can hear me okay. Now Gerard, based on your public information sources, have you seen any or heard any recent announcements from China government about offshore mining activity or announcements from China companies, if you have heard or seen anything, please?

Gerard Barron

Well, nothing I'll cite on this call, but we have seen some of the press publish activity trackers on some of the deep-sea survey vessels and some of the deep-sea mining contractors have been busy in the area. So we know that it remains a priority for them. We know that they are pushing the ISA very hard. And I think it's safe to say they were quite frustrated with the pace of progress being demonstrated down in Kingston, Jamaica. But beyond that, I don't have a lot to share on this call. But I think if you go looking for those media reports on those survey vessels, it was staggering even to us to see just how active [ China ] is in looking for seafloor resources and doing so-called benign survey work.

Tate Sullivan

And shifting to Allseas, and you had a great -- a lot of great updates in your comments, and you've worked with them, Allseas, many years. Do you have an exclusive offshore mining arrangement with Allseas? Or can they work with other companies? Can you remind us on how that arrangement works?

Gerard Barron

Yes. No, it's exclusive. The only time it becomes nonexclusive is if they wanted to offer -- put another system in the water and we declined. Now then they would have the right to go and offer it to someone else. And of course, we want to have lots of systems in the water. So the likelihood that, that would happen is very, very low.

Tate Sullivan

And Craig, you also mentioned that the share award or share agreement with Allseas that settled right at the end of the quarter, so that will be in your Q, just to verify.

Craig Shesky

That's correct. That's correct. That will be included in the share count on the cover of the Q.

Tate Sullivan

Okay. And then going forward, just in terms of the costs related to the vessel construction, do you feel you accrued for all those costs going forward? Or will that be on a quarterly basis, some capital call or some call expenses to Allseas for the construction of the vessel?

Craig Shesky

Well, look, there's been continued work by our partner, Allseas, with respect to project management, engineering, layup. And as a good partner, they've been happy to take some of that payment in shares. But we -- over the last few quarters, you would have seen us continue to accrue for some of those charges. A lot of what we reported as of June 30, approximately half of the total amount at that time owed to Allseas is payable then upon commercial production beginning.

So yes, there will be additional amounts that TMC will continue to expect to pay for the development of the Hidden Gem-based collection system. And we provided some detail on that in our pre-feasibility study last year. But again, as we continue to sharpen our pencils with Allseas, we do expect we will come lower than that expected offshore development number. But no, what we've accrued for is not the totality of what we're expecting to spend preproduction with Allseas. But again, they've continued to be a great partner to work with us and be flexible and also will be funding a large portion of the preproduction development costs.

Tate Sullivan

And last for me on that. Have you shared or can you share where that vessel construction will take place or not disclosed at this time?

Gerard Barron

No, we haven't disclosed it at this time.

Tate Sullivan

Okay. And thank you for updates on when the fabrication is planned for, starting in fourth quarter.

Craig Shesky

Olivia, are there any other questions on the phone line?

Operator

I'm showing no further questions in the Q&A queue at this time.

Craig Shesky

Great. I do see a handful of questions in the web chat, but I think most of them have been answered or things that we've not wanted to comment on further. So Gerard, I might turn it back over to you for some closing comments.

Gerard Barron

Well, firstly, thank you for those people attending today. Special thanks to our shareholders, to our team, to our partners, to our Board who've all been providing great guidance through this important year. So we look forward to keeping you updated as we have exciting developments going forward. I think it's going to be a super run into the end of 2026. Thank you all.

Operator

Ladies and gentlemen, this concludes today's conference call. Thank you for your participation, and you may now disconnect.

免責事項:本サイトで提供する情報は教育・情報提供を目的としたものであり、金融・投資アドバイスとして解釈されるべきではありません。

コメント (0)

$ボタンをクリックし、シンボルを入力して、株式、ETF、またはその他のティッカーシンボルをリンクします。

0/500
コメントガイドライン
読み込み中...

おすすめ記事

tradingkey.logo
リスク告知:当社ウェブサイト及びモバイルアプリは特定の投資商品に関する一般的な情報のみを提供しており、Finsightsは金融アドバイスや投資商品の推奨を行うものではありません。本情報の提供をもってFinsightsが投資助言を行っていると解釈されることはありません。
投資商品には元本割れを含む重大なリスクが伴い、全ての投資家に適するものではありません。なお、過去の運用実績は将来の成果を保証するものではありません。
Finsightsは、第三者広告主または提携先が当社ウェブサイト・モバイルアプリ上に広告を掲載することを許可する場合があり、これら広告主から広告への反応に基づく報酬を受けることがあります。
© 著作権: FINSIGHTS MEDIA PTE. LTD. 無断複写・転載を禁じます。