クリーブランド・クリフスの第3四半期調整後EBITDA、3年ぶりの高水準に達する

クリーブランド・クリフス（NYSE: CLF）が発表した2026年第3四半期決算は、鋼材価格の上昇、出荷量の増加、単位コストの削減が寄与し、四半期ベースの売上高と調整後EBITDAで過去3年間で最高を記録した。同社はまた、市況価格の予測や計画している契約価格の改定などに基づき、2027年に調整後EBITDA 45億ドル、フリーキャッシュフロー 27億ドルに達する試算モデルを示した。

9月30日に終了した当四半期の売上高は56億ドル、調整後EBITDAは第2四半期の2億8,600万ドル、前年同期の1億4,300万ドルから増加して6億1,200万ドルに達した。GAAPに基づく純利益は1億6,500万ドルとなり、前四半期の1億3,400万ドルの純損失および2025年第3四半期の2億3,400万ドルの純損失から黒字転換した。

調整後EBITDAが前四半期比で3億2,600万ドル改善したのは、出荷量の拡大に加え、価格改善とコストパフォーマンスの向上が寄与したためである。クリーブランド・クリフスによると、製鉄部門の平均販売価格は前四半期比で純トンあたり53ドル上昇して1,177ドルとなった一方、単位コストはトンあたり17ドル低下した。

出荷量と自動車向け販売量が増加

総出荷量は420万純トンとなり、第2四半期から12万5,000純トン増加した。製鉄部門の外部販売量は415万純トンで、前四半期の403万純トンおよび前年同期の403万純トンを上回った。同社の総出荷量は2025年第2四半期以来の最高水準を記録し、3四半期連続で400万純トンを超えた。

自動車向けの販売量は前期比で引き続き増加し、2023年第3四半期以来の最高水準に達した。製鉄部門の売上高の構成比は、自動車メーカー向け直接販売が28%、ディストリビューター（流通業者）および加工業者が34%を占めた。インフラ・製造業向けが28%、残りの10%を鉄鋼メーカー向けが占めた。

出荷量の品種別内訳は、熱延鋼板が46%と最も多く、次いで表面処理鋼板が31%、冷延鋼板が15%、ステンレス・電磁鋼板および厚板がそれぞれ4%となった。

同社は、輸入鋼板の価格競争力低下が国産鋼材の需要を支えたとし、データセンター向けやエネルギー関連パイプ製品が好調な分野であると言及した。クリーブランド・クリフスはまた、世界的な鋼材価格および輸送コストの上昇、物流の混乱、関税なども輸入鋼材の魅力を低下させた要因として挙げた。プレゼンテーションで引用されたデータによると、2026年7月までの米国の板鋼製品の年初来月平均輸入量は35万2,000純トンとなり、2024年の月平均を53%下回った。

2027年の業績試算と負債削減の道筋

クリーブランド・クリフスは、第3四半期の調整後EBITDAから2027年に約45億ドルの調整後EBITDAに至る試算ブリッジを示した。この計算は第3四半期の年換算レベルである約24億5,000万ドルを出発点とし、市況連動型契約における割引削減およびサイズ・品質加算金（エキストラ）引き上げによる3億5,000万ドル、固定価格契約の改善による8億5,000万ドル、市況予測による11億ドルの増益効果を見込んでいる。インフレや保守・修繕・運用費（MRO費用）を含む推計2億5,000万ドルのコスト増加が、これらの増益要因を一部相殺する。

利息費用、設備投資、年金およびその他の退職後給付の支払額計約18億ドルを差し引いた後、この試算では2027年のフリーキャッシュフローが約27億ドルになると示唆されている。市況価格の前提は、現在の先物カーブと同社のカナダ向け受注残高を反映している。クリーブランド・クリフスは、比較可能性に影響を与える将来項目の不確実性を理由に、多大な労力をかけずに見通しに関する非GAAP指標を最も直接比較可能なGAAP指標と調整することはできないと述べた。

負債の削減は引き続き同社の資本配分における最優先事項である。クリーブランド・クリフスはキャッシュフローの100%を債務返済に充てる方針で、2027年第2四半期末までに「純有利子負債 / 過去12ヶ月調整後EBITDA倍率」の目標値である2.5倍を達成する明確な道筋があると述べた。同社は目標達成後も20億ドル以上の手元流動性を維持しながら負債削減を継続する計画である。9月30日時点の手元流動性は32億ドルであり、2026年から2028年にかけて償還を迎える社債はない。

同社はまた、EBITDAに貢献していない主要な非中核資産の売却契約締結または売却完了をすべて終えた。取引の総額は約5億ドルで、すでに受領した約1億3,000万ドルが含まれる。クリーブランド・クリフスは、資産売却による純現金収入のすべてを負債の返済に充てる見込みである。

設備投資を継続

クリーブランド・クリフスは、2026年の設備投資額を7億ドルと見込んでいる。2030年までに実施予定の5つの主要プロジェクトには、ミドルタウン工場、バトラー工場、バーンズハーバー工場、レイクエリー工場での投資が含まれる。

計画が見直されたミドルタウン工場の近代化プロジェクトは、5億ドルの自己資金（純設備投資額）を要するが、米国エネルギー省からの5億ドルの補助金で相殺される。同プロジェクトには高炉の改修、原材料処理インフラ、AIを活用したプロセス制御の導入が含まれ、2030年の完了を予定しており、2,300件の雇用が維持される見通しである。

バトラー工場では、エネルギー省からの7,500万ドルの補助金を活用し、方向性電磁鋼板の生産能力拡大に向けて2億ドルを投資している。このプロジェクトにより、鋼材品質と操業効率が向上すると同時に、生産量が最大25%拡大する見込みである。完成は2028年初頭を予定している。

クリーブランド・クリフスの見通しは、鋼材、スクラップ、鉄鉱石の価格変動、鋼材需要の景気循環性、自動車産業への依存度といったリスクに引き続き晒されている。その他に挙げられているリスクとしては、世界的な設備過剰、輸入問題、貿易政策の変更、サプライチェーンおよび物流の混乱、エネルギー・原材料コストの上昇、プロジェクトの実行リスク、負債負担、労使関係、環境規制、買収および潜在的な資産取引から期待される成果の実現などが含まれる。