オキシデンタル、第3四半期のフリーキャッシュフロー28億ドルで100億ドルの債務目標を達成

オキシデンタル・ペトロリアムは2026年第3四半期に28億ドルのフリーキャッシュフローを創出しながら、100億ドルとしていた負債元本目標を達成した。これにより、レバレッジの引き下げを進め、より長期的な資本還元の優先課題を追求する余力が生まれた。同石油会社は年初9カ月間で104億ドルの負債を返済し、負債元本を60億ドルとする新たなマイルストーンを設定した。

オキシデンタルによると、この負債削減によって2025年比で年換算約7億4,000万ドルの支払利息が節減された。同社は2029年8月の優先株償還に備え、負債元本および純負債の削減を継続する計画だ。機動的な自社株買いについては、バランスシートがネットキャッシュ状態に達した後にのみ再開される見通しである。

生産量とキャッシュフローが主要指標を上回る

オキシデンタルが発表した第3四半期の継続事業からの調整後希薄化後1株当たり利益（EPS）は1.91ドルとなり、報告ベースの希薄化後EPS（1.61ドル）を上回った。運転資本変動前の営業キャッシュフローは計41億ドル、純設備投資額は13億ドルとなった。

運転資本の変動を除く継続事業からのフリーキャッシュフローは28億ドルに達した。年初来のフリーキャッシュフローは75億ドルとなり、同社としては2022年以来の高水準を記録した。9月末時点の使途制限のない現金残高は39億ドルだった。

世界全体の平均生産量は日量142万7,000石油換算バレル（boe）となり、同社のガイダンスレンジの中央値を上回った。パーミアン盆地での生産は既存坑井の堅調な稼働実績が寄与したほか、ロッキー山脈地域では既存坑井と新坑井の好調な実績に加え、他社が操業する坑井からの一時的な生産量も寄与した。

これらの増産効果は、他社パイプラインの操業停止やガルフ・オブ・アメリカでの保守点検の長期化によって一部相殺されたが、同地域では10月下旬に全面的な生産が再開された。また、海外生産もガス処理モードの変更による影響を受けた。

当四半期におけるオキシデンタルの米陸上資産の生産量は日量109万3,000 boeとなり、その内訳はパーミアン盆地が日量81万2,000 boe、ロッキー山脈地域およびその他の国内事業が日量28万1,000 boeだった。ガルフ・オブ・アメリカの生産量は日量11万boe、海外事業の生産量は日量22万4,000 boeとなった。

ミッドストリーム部門の調整後税引前利益は3億900万ドルとなり、ガイダンスの上限を上回った。この上振れには、アル・ホスンでの硫黄価格の上昇および販売量の増加や、米メキシコ湾岸での原油カーゴ販売に伴うタイミング要因が反映された。これらの好影響は、他の販売活動における原油価格の変動によって一部相殺された。

第4四半期の生産ガイダンス

第4四半期について、オキシデンタルは総生産量を日量143万〜147万boeと見込んでいる。この予想には、パーミアン盆地の日量82万〜84万boe、ロッキー山脈地域およびその他資産の27万1,000〜27万7,000 boe、ガルフ・オブ・アメリカの11万2,000〜12万boe、海外事業の22万7,000〜23万3,000 boeが含まれている。

国内の操業コストは1 boe当たり平均8.65ドル、輸送コストは1 boe当たり3.35ドルを見込んでいる。また、オキシデンタルは第4四半期の純設備投資額を約13億ドル、間接費を約6億5,000万ドル、支払利息を約1億3,000万ドルと予想している。継続事業からの調整後実効税率は21%〜23%となる見通しである。

ミッドストリーム部門の税引前利益は1億ドル〜2億ドルと予測されている。この見通しには、アル・ホスンにおける硫黄価格および販売数量の低下、原油輸出カーゴから生じるタイミング要因、天然ガス輸送スプレッドの縮小が織り込まれている。

コスト削減が2030年のキャッシュフロー計画を下支え

オキシデンタルは2030年までに、2025年比で年間40億ドルを超える持続可能な追加キャッシュフローを創出することを目指しており、これは約95%の増加に相当する。同社によると、この見込まれる成長の約85%は、コモディティ価格が下落した環境下でも達成可能であるという。

この計画は、石油・天然ガスの操業効率化、ミッドストリーム部門のコスト節減、ロー・カーボン・ベンチャーズ（Low Carbon Ventures）部門の所要資金の抑制、全社的費用の削減、生産維持用設備投資の縮小を組み合わせたものである。オキシデンタルは全社の基礎生産減退率を約25%から20%へ引き下げることを目標としており、これにより生産を維持するために必要な投資額を低減できる。

その他のマイルストーンには、米陸上の新坑井掘削コストの12%削減、国内鉱区操業費および輸送費の10%削減、人員効率の10%改善が含まれる。2026年については、水平坑の長尺化、同時仕上げ技術の活用拡大、1パッド当たりの坑井数増加に支えられ、米国の非在来型坑井コストは2025年比で7%改善する見込みで順調に推移している。

経営陣は、今後の成長は規律を重視した効率主導型となり、リターン、コスト、フリーキャッシュフロー創出の時期、減退率、テクノロジー、ポートフォリオの最適化、商品価格の見通しに基づいて判断が下されると述べた。安全操業の維持、バランスシートの強化、基礎生産の維持、持続的かつ増配を続ける配当の下支えは、同社のキャッシュフロー優先事項の基本であり続けている。

STRATOS、稼働開始に向けて前進

オキシデンタルは、直接空気回収（DAC）プロジェクト「STRATOS」の全トレインおよび中央処理施設のコミッショニング（試運転）を完了し、二酸化炭素隔離に関するクラスVI許可を取得した。同施設は在庫を構築しながら、ペレット形態ですでに2,000トンを超える大気中の二酸化炭素を回収している。

同社は、プロセスや技術とは無関係だとする構造部品の修理を経て、年末頃にカルシナー（仮焼炉）の再コミッショニングとプラント全体の稼働開始作業が始まると見込んでいる。プロジェクトのフェーズ分け、インフレ、見込まれる修繕費用を反映したSTRATOSの改定設備投資額の見積もりは18億ドルとなった。オキシデンタルは、全社の設備投資見通しは2026年通期のガイダンス範囲内に維持されていると述べている。

同社はまた、デラウェア盆地のガス処理施設から年間約200万トンの二酸化炭素を供給する固定料金制の引取（オフテイク）契約を複数の開発事業者と締結しており、約400万トンまで拡張する余地がある。オキシデンタルのパーミアン盆地での原油増進回収（EOR）事業に向けた初回の引き渡しは2029年に開始される見込みである。

オキシデンタルの見通しは、原油および天然ガス価格、操業停止、コストの変動、プロジェクトの実行、許認可、地政学的動向、資産売却の完了やさらなる負債削減の進捗状況による影響を受けやすい。2026年の予想生産水準および操業レベルに基づき、同社は税引前かつヘッジ効果を除いたベースで、原油価格が1バレル当たり1ドル変動するごとに年間キャッシュフローが約2億6,500万ドル、天然ガス価格が1 MMBtu当たり0.50ドル変動するごとに約1億500万ドル変動すると試算している。