アスペン・エアロジェルズの第3四半期売上高は71%急増、調整後EBITDAは黒字転換

アスペン・エアロジェルズが発表した2026年第3四半期決算は、エネルギー・インダストリアルとサーマル・バリアの両セグメントにおける納入好調が寄与して調整後EBITDAが黒字に転換し、売上高と調整後EBITDAはいずれも会社予想の上限を上回った。売上高は第2四半期比71%増の8,520万ドルに達し、調整後EBITDAは1,980万ドル（マージン23%）となった。

この業績は、アスペンが示していた売上高予想（6,500万〜8,000万ドル）および調整後EBITDA予想（700万〜1,500万ドル）を上回った。もっとも、イーストプロビデンスの製造施設における事故関連費用1,510万ドルや有形固定資産の除却損460万ドルを含め、同社は依然として1,040万ドル（1株当たり0.13ドル）のGAAPベースの純損失を計上した。

特定項目を除く調整後純利益は930万ドル（1株当たり0.11ドル）となり、第2四半期の調整後純損失1,790万ドル（1株当たり0.22ドル）から改善した。アスペンによると、前四半期比で売上高が3,500万ドル増加したことにより、約2,600万ドルの調整後EBITDAが上乗せされた。

売上総利益率は24%だった。売上原価に含まれるイーストプロビデンス事故関連費用1,470万ドルを除いた調整後売上総利益率は41%となった。調整後営業費用は前四半期の2,310万ドルから2,270万ドルに減少した。

両事業セグメントで成長

サーマル・バリア部門の売上高は、ゼネラル・モーターズ（GM）および欧州自動車メーカーからの需要に支えられ、前四半期比54%増の約4,500万ドルとなった。当四半期においてアスペンは、自動車メーカー7社・8つのプログラムにわたり、前年同期の約4倍となる過去最高の800万ドルの欧州サーマル・バリア売上高を計上した。

同社は、2026年通期の欧州サーマル・バリア売上高について、2025年の900万ドルに対し約3,000万ドルを見込んでいる。すでに獲得済みのプログラムは2027年の潜在的な売上高として約5,000万〜6,000万ドルに相当するが、アスペンは、案件獲得や見積もりが実際の受注や売上高につながらない可能性があると注意を促した。

北米では、GM製バッテリーEV（BEV）のディーラー在庫が2025年末比で半減以上となり、第3四半期を通じて安定的に推移する一方、期間中の月間販売台数は増加したことがプレゼンテーションで示された。アスペンは、GMの生産動向が足元の販売とより緊密に連動しつつあると述べた。

エネルギー・インダストリアル部門の売上高は、LNGおよび海底プロジェクト向け納入が牽引し、第2四半期比96%増の約4,000万ドルに急増した。また、アスペンは初となるデータセンター向けインフラの受注（第4四半期に納入予定）を獲得したほか、2027年納入予定の主要なエネルギー・インダストリアル・プロジェクト案件を確保した。

隣接市場も初期的な寄与を見せ、アスペンは当四半期中にバッテリーエネルギー貯蔵システム（BESS）向け試作部品から初となる売上高を計上した。

第4四半期の見通し

2026年第4四半期について、アスペンは売上高6,000万〜7,500万ドル、調整後EBITDA 500万〜1,300万ドルを見込んでいる。また、加重平均発行済株式数8,310万株に基づき、GAAPベースの純損失を800万〜1,100万ドル、1株当たり損失を0.10〜0.13ドルと予想している。

経営陣は、見通しの主な要因として、LNG向け納入の継続、データセンター向け初受注分の出荷予定、主要なエネルギー・インダストリアル案件での作業拡大を挙げた。サーマル・バリア部門の前提としては、通期の欧州OEM向け売上高が約3,000万ドルに向けて順調に推移していることや、GMの生産が販売とより緊密に連動することが含まれている。

アスペンは、イーストプロビデンス施設の復旧費用を除き、2026年通期の設備投資額が1,000万ドル未満にとどまると予想している。第3四半期の設備投資額は、復旧作業向けの100万ドルを含めて計470万ドルとなった。

9月末時点における同社の現金、現金同等物および使途制限付き現金は1億4,650万ドルとなった。年初来の事故関連費用のうち約2,000万ドルについて保険金請求を行っているが、四半期末時点の現金残高にはまだ反映されていない。アスペンは、初期の保険仮受金を受領済みであり、保険金請求手続きは現在も進行中であると述べた。

アスペンは、イーストプロビデンスの段階的な生産復旧プロジェクトを2027年上半期に完了することを目指している。業績見通しには、同作業の時期や完了、同施設が全製品を製造して需要を満たす能力、自社または外部の製造拠点における混乱の可能性、エネルギー・インダストリアル案件の進捗時期、ならびにEVサーマル・バリアの顧客によるペナルティなしでの契約解除権などのリスク要因が存在する。