コヒレントの第1四半期売上高は56%急増、2027年度成長率は60%超の見通し

コヒレントは、データセンターおよび通信向け製品の需要が力強い成長を牽引したことで、2027年度第1四半期の売上高が過去最高を記録したと発表した。あわせて、通期の売上高成長率が60%を超えると予想し、人工知能（AI）インフラ向け光接続製品のさらなる事業拡大方針を明らかにした。

第1四半期の売上高は23億7,000万ドルに達し、前四半期比で16%増、前年同期比で56%増となった。なお、プロフォルマベースで示された売上高および成長率の比較数値には、2025年9月に売却された旧航空宇宙・防衛事業および2026年1月に売却されたドイツ・ミュンヘン事業は除外されている。

Non-GAAP売上総利益率は前年同期比で184ベーシスポイント上昇して40.6%となった。Non-GAAP営業利益率は368ベーシスポイント拡大して23.2%に達した一方、売上高に対する営業費用の比率は19.2%から17.4%に低下した。Non-GAAP 1株当たり利益（EPS）は80%増の2.09ドルとなった。

データセンターおよび通信が成長を牽引

データセンターおよび通信部門は総売上高の82%を占め、前年同期比79%増、前四半期比21%増の増収となった。部門の内訳では、データセンター向け売上高が前年同期比85%増、前四半期比17%増となった。通信向け売上高は前年同期比84%増、前四半期比34%増となった。

スケールアクロス製品およびデータセンターインターコネクト（DCI）製品は第1四半期の売上高に2億ドル以上貢献し、前年同期実績の約4倍、年間換算ランレートで10億ドル近くに達する規模となった。コヒレントは、これら製品の四半期売上高が2027暦年末までに第1四半期の水準からほぼ倍増すると見込んでいる。

同社はまた、PhotonLinkの売上高が2027年3月四半期に1億ドルを超え、2027暦年末までに四半期あたり2億5,000万ドル以上に達すると見込んでいる。PhotonLinkは、コパッケージドオプティクス（CPO）、ニアパッケージドオプティクス（NPO）、および台頭するチップ間接続をサポートする統合光学プラットフォームである。コヒレントのMulti-Rail製品による売上高は、3月四半期から立ち上がりが始まると予想されている。

需要の拡大に合わせて製造能力も拡大している。コヒレントによると、当四半期中の社内インジウムリン（InP）生産量は前年同期比で倍増し、計画より1四半期早く目標を達成した。同社は、2027暦年末までに製造能力がさらに倍増以上になると見込んでいる。

顧客からの発注は2028年（暦年）にまで及ぶものが増えており、長期契約は通常2020年代末まで継続する。コヒレントは、5年間で約200億ドル規模となるPhotonLinkの契約を取り上げ、同契約に基づく売上高は2028年初頭（暦年）から立ち上がり始める見通しだと説明した。

産業向け事業は横ばいで推移

産業向けの売上高は約4億ドルとなり、前四半期比および前年同期比ともに横ばいで推移した。コヒレントは、前工程用途で使用されるレーザー、精密光学部品、高機能材料向けの半導体製造装置の受注好調に支えられ、同セグメントが第2四半期に成長へと回帰すると見込んでいる。

同社はまた、産業向け需要として生まれつつある複数の新たな需要源を挙げた。2027年度第2四半期に戦略的顧客向けにThermadite xPU冷却プロトタイプを出荷する予定で、2027年下半期（暦年）には売上の立ち上がりが見込まれている。コヒレントは、核融合関連の需要が増加しており、今後の四半期において産業向け事業の成長に寄与すると予想されると述べた。同社はさらに、量子技術開発企業にレーザーや材料を供給し、次世代プログラムにも参加している。

AIインフラ向けに提供されるその他の製品には、AIサーバー向けの高度な回路基板穴あけ加工に使用される二酸化炭素レーザーやセレン化亜鉛光学部品が含まれる。コヒレントはまた、AIおよびハイパフォーマンス・コンピューティング（HPC）用途における放熱性向上を目的として設計された、300ミリメートルの高熱伝導性炭化ケイ素基板のサンプル提供も開始した。

2027年度の見通し

2027年度第2四半期について、コヒレントは売上高を25億5,000万ドル〜27億5,000万ドルと予想した。Non-GAAP売上総利益率は40%〜42%、Non-GAAP営業費用は4億3,000万ドル〜4億5,000万ドル、Non-GAAP税率は18%〜20%、Non-GAAP 1株当たり利益（EPS）は2.28ドル〜2.48ドルを見込んでいる。

経営陣は、2027年度のプロフォルマベースの売上高成長率が2026年度の成長率の2倍以上となる60%超に達すると見込んでいる。コヒレントは引き続き、2027年度末までに初となる四半期売上高30億ドルを達成し、2028年度中には初の40億ドルを達成すると予想している。また同社は、2028暦年末までにNon-GAAP売上総利益率が45%を超える四半期を初めて記録すると見込んでいる。

コヒレントは、事業再編費用、統合・拠点集約費用、為替損益、株式報酬費用などの特定の項目について、過度な負担なくして予測することは困難であるとして、将来予想に関するNon-GAAP財務指標とGAAPとの差異調整（リコンサイル）を提供しなかった。

この見通しは、最終市場の需要の変化、顧客の購買動向、製造の遂行状況、製品投入のタイミング、市場での受容状況などに左右される可能性がある。またコヒレントは、競合製品の投入、研究開発および製品化投資に対するリターンの実現、債務返済要件、国際紛争、経済の変動、関税などの通商措置を、同社の予想に対する潜在的リスクとして挙げている。