Tidewaterの2026年度第2四半期決算：売上高0.3％増もEPSは減少

Tidewater（NYSE: TDW）は2026年度第2四半期の売上高が3億4,230万ドルとなり、前年同期の3億4,140万ドルから約0.3％増加したと発表した。一方、希薄化後EPSは1.46ドルから0.43ドルに低下した。前四半期比で日額料金は上昇したものの、Tidewater帰属純利益は約70％減少した。ただし、当四半期の営業キャッシュフローは6,700万ドル、フリーキャッシュフローは6,440万ドルだった。

主要業績データ

2026年6月30日終了四半期の売上高は、前年同期比でほぼ横ばいだった。船舶収益は小幅に増加したが、船舶運航費、販売費及び一般管理費、税金の増加と、外国為替の悪化が収益性を圧迫した。

売上総利益率は46.9％となった。予想を上回る売上高と想定より良好な営業費用が下支えした一方、中東紛争関連費用により前四半期比では圧迫された。営業利益率は前年同期の23.7％から約18.3％に低下した。

売上総利益は、売上高から船舶運航費およびその他の営業収益に係る原価を差し引いて算出している。調整後EBITDAとフリーキャッシュフローはnon-GAAP指標である。

船隊および運航実績

運航指標は第1四半期から改善した。売上高は前四半期比4.9％増加し、平均日額料金は655ドル（2.9％）上昇して1日当たり2万2,938ドルとなった。経営陣によると、これは2024年度第3四半期以降で最大の前四半期比の日額料金上昇額だった。

加重平均の新規期間契約日額は約7.5％、約1,690ドル上昇し、2万4,341ドルとなった。改善は主にTidewater最大クラスのプラットフォーム・サプライ船によるもので、複数の地域別報告セグメントに広がった。

稼働率も経営陣の予想を上回ったが、この結果の一部は一部船舶のドライドック入りを後の期間へ移したことによるものだった。中東では、地域紛争にもかかわらず、重要な操業中断は発生せず、近年で最高の稼働率と日額料金を達成したと報告した。

日額料金の上昇でも利益率低下を防げず

当四半期は、船隊料金の改善と前年同期比での利益減少が明確に乖離した。船舶収益は3億3,690万ドルから3億3,970万ドルに増加したが、船舶運航費は8.0％増の1億8,070万ドルとなった。販売費及び一般管理費も3,120万ドルから3,480万ドルへ増加した。

営業利益以下では、外国為替が2025年度第2四半期の1,170万ドルの利益から、当四半期は70万ドルの損失へ転じた。法人税等は560万ドルから2,510万ドルに増加した。これらの項目と運航費の増加により、売上高が安定していたにもかかわらず、純利益率は21.4％から約6.3％へ低下した。

中東紛争関連費用は引き続き重要なコスト圧力となった。Tidewaterは2026年中の紛争関連費用を約1億3,100万ドルと見込んでおり、このうち約7,600万ドルは顧客への契約上の請求が可能としている。同社は初期請求分について小規模な補償を受けており、今後の紛争関連の賃金上昇を抑えるため賃金体系も変更した。

キャッシュフローと貸借対照表

四半期のキャッシュ創出はプラスを維持し、営業キャッシュフローは6,700万ドル、フリーキャッシュフローは6,440万ドルだった。ただし6カ月ベースでは、営業キャッシュフローは前年同期の1億5,410万ドルから8,620万ドルに減少した。純利益の減少に加え、売掛金、未払費用、ドライドック入りに関連する資金流出が影響した。

現金および現金同等物は、2025年末の5億7,880万ドルから6月30日時点で6億1,350万ドルに増加した。流動・長期債務の合計は約6億5,320万ドルで、年末からほぼ変化がなかった。Tidewaterは2026年最初の6カ月間に普通株式の自社株買いを実施しておらず、残る買戻し承認枠は5億ドルだった。

2026年度の業績見通し

Tidewaterは、Wilson Sons Ultratug Offshore買収の完了遅延見込みと、中東の高水準ながら低下傾向にある運航費を織り込み、通期業績見通しを改定した。改定後の見通しは、WSUT取引が従来予想より約2カ月遅い9月1日頃に完了することを前提としている。

従来の数値ベースの業績見通しレンジは提供されたリリースに含まれていないため、改定幅を正確に算出することはできない。

経営陣の見通し

経営陣によると、顧客との協議は、2026年後半から2027年にかけてオフショア活動がより広範に増加することを示しており、新規契約の入札や機会も加速している。またTidewaterは、生産、海底、EPCI、掘削支援にわたる需要拡大に対し、利用可能なオフショア支援船の供給が不足する可能性があると見込んでいる。

一方で経営陣は、地域のエネルギー安全保障の優先課題に関連する追加のオフショアプロジェクトは、通常、開発に数カ月ではなく数年を要すると指摘した。そのため短期的な見通しは、すでに計画されているプロジェクトと、新規契約日額の改善をTidewaterが実現売上高へ転換できるかどうかにより大きく依存する。

最近のインサイダー取引

過去6カ月分として提供されたデータでは、13件の取引にわたる16万5,347株が購入、4件の取引にわたる5万2,656株が売却に分類され、報告ベースの純購入は11万2,691株となった。これらの数値には株式報酬が含まれる可能性があるため、市場での買い付けと同等には扱うべきではない。

以下の最近の株式付与取引には、報告価格と金額の両方が含まれていた。

これらは特定された市場での買い付けではなく株式付与であるため、それ自体でインサイダーによるTidewaterの評価や見通しに対する見方を示すものではない。

投資家が注視すべきリスク

• 中東のコストと操業中断： Tidewaterは重要な地域操業中断を経験していないが、紛争関連費用が利益率を低下させている。顧客からの補償は予想費用の一部しかカバーしておらず、請求および回収の対象となる。
• WSUTの時期と統合： 完了予定時期は9月1日頃へ後ろ倒しとなった。追加の遅延または統合上の困難が生じた場合、業績見通しの前提となる売上高および売上総利益率の想定に影響する可能性がある。
• ドライドックの日程： 一部のドライドック入りは後の期間に移され、足元の稼働率を支えた。延期された作業により、2026年後半の稼働率が低下する、または必要資金が増加する可能性がある。
• 税金と外国為替の変動： 税金費用の増加と、外国為替が利益から損失へ転じたことが、前年同期比での純利益減少を大幅に増幅した。

まとめ

Tidewaterの2026年度第2四半期の運航指標は、実現日額および新規契約日額の上昇により前四半期比で改善したが、これらの上昇は前年同期比での利益成長にはつながらなかった。運航費、中東紛争関連費用、税金、外国為替の影響が、利益率と純利益の大幅な低下をもたらした。今後の主な論点は、契約日額の上昇が実現売上高へ転換されるか、後ろ倒しとなったドライドック入りが稼働率とキャッシュフローにどう影響するか、そしてWSUT買収が2026年度の業績見通しで前提とされた改定後の日程で完了するかどうかである。