Criteoの2026年度第2四半期決算：売上高11％減、通期見通しを慎重化

Criteo（NASDAQ: CRTO）は2026年度第2四半期の売上高が4億2,800万ドルとなり、前年同期の4億8,270万ドルから11％減少した。GAAPベースの希薄化後EPSは前年同期の0.39ドルから44％減の0.22ドルとなった。Retail Media顧客2社に関する対象範囲の変更とPerformance Mediaの軟調が調整後EBITDAの重荷となった。また、営業キャッシュフローは改善したものの、投資支出の増加によりフリーキャッシュフローはマイナスが続いた。

主要財務結果

売上高は両事業で減少した。トラフィック獲得コストの減少率が9％にとどまり、その他の売上原価もほぼ横ばいだったため、売上総利益は売上高を上回るペースで減少した。これにより、売上総利益率は2ポイント低下した。

経営資源の配分厳格化、生産性向上、前年に開催した全社イベントが当期にはなかったことを通じ、営業費用は9％減少した。ただし、これらの削減は売上総利益の3,630万ドル減少を完全には相殺できず、営業利益は約51％減少した。

以下の数値は1株当たりデータおよびマージンを除き、米ドル建て・100万ドル単位。

TAC控除前貢献利益、調整後EBITDA、調整後希薄化後EPS、フリーキャッシュフローはいずれもnon-GAAP指標である。Criteoは2026年度第2四半期から、従業員への株式報酬に関連する雇用主負担の社会保険料を調整後指標からも除外した。同社は金額に重要性がないと判断したため、過去期間の数値は組み替えていない。

事業・セグメント別実績

Retail Mediaの減少率はより大きかった一方、Performance Mediaは引き続き同社の大幅に大きい事業だった。為替一定ベースの動向は報告ベースの実績と近く、為替は当四半期の減収の主因ではなかったことを示している。

Retail Mediaは、既に公表されていた顧客2社に関する対象範囲の変更により、2,100万ドルの逆風を受けた。Criteoによると、この影響を除いた基礎となるRetail Media顧客基盤全体のTAC控除前貢献利益は20％増加した。カナダ、EMEA、APACで小売パートナー基盤が拡大した。

Performance MediaはCommerce Growthの低調な実績の影響を受けたが、AdTech Servicesの前年同期比トレンド改善がその一部を相殺した。売上高は全地域で減少し、米州が12％減、EMEAが8％減、APACが17％減となった。顧客数は2％減の16,752社だった。

メディア支出の増加は売上高成長につながらず

メディア支出は11億ドルに達し、為替一定ベースで9％増加した。一方、報告ベースの売上高は11％減少し、TAC控除前貢献利益は為替一定ベースで12％減少した。メディア支出は、Criteo自身の売上高ではなく、Retail Mediaキャンペーンに配分されたワーキングメディアと、Performance Media顧客向けに実行された支出を測定する指標である。

この乖離は、キャンペーン活動の増加だけでは、Retail Media顧客2社の対象範囲変更による財務的影響とPerformance Mediaの弱さを補えなかったことを示している。顧客影響を除くRetail Mediaの基礎的な貢献利益が20％成長したことは対照的なシグナルとなったが、同社の第3四半期見通しは、一時的な対象範囲変更による圧力が次四半期にも続くことを示している。

収益性、キャッシュフロー、貸借対照表

調整後EBITDAは、TAC控除前貢献利益の減少と計画された成長投資により減少した。予想を下回る貸倒費用と従業員関連費用が一部を相殺した。non-GAAPベースの営業費用合計は10％減の1億5,810万ドルとなったが、リストラクチャリング、統合、変革関連コストは前年同期の60万ドルから990万ドルへ増加し、GAAP実績と調整後実績の差を拡大させた。

営業キャッシュフローは2,030万ドルへ改善したが、無形資産、有形固定資産および設備への支出は前年同期の3,530万ドルから5,820万ドルへ増加した。この増加により、四半期のフリーキャッシュフローは3,750万ドルのマイナスとなった。ただし、直近12カ月ベースのフリーキャッシュフローは1億8,000万ドルのプラスを維持した。

Criteoの6月末時点の現金および市場性有価証券は3億300万ドルで、2025年12月末から8,600万ドル減少した。上期の自社株買いには6,100万ドルを充て、このうち第2四半期は3,000万ドルだった。総流動性は約7億6,700万ドルで、内訳は現金2億5,200万ドル、市場性有価証券5,100万ドル、リボルビング・クレジット・ファシリティの利用可能額4億6,400万ドルである。

事業見通し

Criteoは、経営陣が年後半の事業動向についてより慎重な見方と説明した内容を反映し、2026年度の見通しを更新した。従来見通しの数値レンジは提供資料に含まれていなかったが、最新の見通しではTAC控除前貢献利益の減少継続を予想している。

この見通しは、第3四半期および2026年度中に買収または事業売却を行わないことを前提とし、会社が指定した為替レートを用いている。

経営陣の見解

CEOのMichael Komasinskiは、当四半期のトップライン実績を期待外れと表現した一方、CriteoのCommerce Intelligence戦略に変更はないと述べた。同社は、OpenAIとの広告技術提携を含め、実行力、事業の多様化、AIを活用したコマースに注力している。Criteoによると、7カ国で2,000超のブランドがChatGPT上で広告を出稿していたが、この取り組みによる財務上の貢献額は示していない。

Criteoはまた、Connor McGogneyを2026年8月10日付で最高財務責任者（CFO）に任命した。Sarah Glickmanは移行支援のため、9月末までアドバイザーを務める。

投資家が注視すべきリスク

• Retail Media顧客の対象範囲変更： 第2四半期の2,100万ドルの逆風は第3四半期にも影響するため、正常化の時期と程度が報告ベースの成長にとって重要となる。
• Performance Mediaの軟調： AdTech Servicesのトレンドは改善しているものの、Commerce Growthの弱さが続けば、同社最大の売上高・貢献利益源に圧力がかかる可能性がある。
• マージン圧力： TAC控除前貢献利益の減少と計画された成長投資により、調整後EBITDAとそのマージンは低下した。通期見通しでは約30％のマージンしか見込んでいない。
• キャッシュ転換： 営業キャッシュフローは改善したが、無形資産、有形固定資産および設備への支出増加により、四半期のフリーキャッシュフローはマイナスとなった。

まとめ

Criteoの2026年度第2四半期業績は広範な売上高減少の影響を受け、Retail Media顧客2社に関する対象範囲変更とPerformance Mediaの軟調が、基礎的なRetail Media顧客基盤の成長を上回った。費用削減は売上総利益の減少を和らげたものの相殺には至らず、投資支出の増加がキャッシュ転換を抑制した。今後の注目点は、顧客関連の逆風が続くかどうか、Performance Mediaが安定するかどうか、そしてTAC控除前貢献利益が圧力を受ける中で、Criteoが通期の約30％の調整後EBITDAマージンを達成できるかどうかである。